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米大統領補佐官マクマスターが国家転覆歴のあるソロスに情報を流していたことが発覚

どうなってるの?アメリカ
03 /22 2018
2017年08月09日(水)  以下の記事は、昨年の夏に米大統領補佐官マクマスターと国家転覆主義者のジョージ・ソロスとのつながりについて書いた記事ですが、今、マクマスターが辞任したことの意味がこちらの内容を読むとよく分かっていただけるのではないかと思うので、少し補足を加えたものをこちらにも再掲載しておきます。辞任のニュースを聞いて、トランプ政権の「国を取り戻す」という方向性で行ってほしいと思っている人たちにとっては「やっとか!」という人事なのです。

ー ー ー ー ー

本日、8月8日に昨年の大統領選の際にトランプ大統領の当選に尽力し、過去にレーガン大統領をはじめ、何度もアメリカ大統領のブレーンとして働いた経歴を持つ、歴代大統領の立役者を務めてきた政治評論家のロジャー・ストーン氏が非常に深刻な情報を公開しました。

ロジャー・ストーンの著書

ストーン氏の著書、「ザ・メイキング・オブ・ザ・プレジデント」(大統領の作られ方)

以前にも、少しストーン氏について少し書きましたが、2017年1月にストーン氏が「大統領選挙期間中にトランプ政権とロシアの共謀はなかったことを議会で証言する」と公言したところ、車の衝突事故に遭い、毒殺されかかったことを明かしています。

ストーン氏は以前は、保守派のテレビ局であるフォックスニュースなどに出演していましたが、言論統制のためか声がかからなくなって、インターネットや書籍を通じてしか見れないようになってしまいました。腐敗した勢力にとって都合の悪い情報を公開しているので、常に暗殺の脅しや警告を受けているということです。

イギリスのデイリーメール紙が報じたところによると、暗殺未遂事件についてストーン氏の医師がポロニウムという放射線物質が使われたことを明かしました。(アメリカの大手新聞や雑誌は、どこも口裏を合わせたようにこの件を報道していないというのも、興味深いのです。暗殺が怖いのか...)

ロジャー・ストーン暗殺未遂
http://www.dailymail.co.uk/news/article-4130926/Trump-loyalist-Roger-Stone-claims-POISONED.html

ロジャー・ストーン氏は、自分が持っている人脈の中から「イスラエル政府の情報機関が、(アメリカのNSC、国家安全保障問題担当大統領補佐官である)マクマスターが投資家で過去に様々な国の国家転覆に関わってきたジョージ・ソロスへホワイトハウスの再編成と内部で何が起きているかについて定期的に報告をしているコミュニケーションをキャッチした」と述べました。

ストーン氏は、この人物の他にもホワイトハウス内部の人物とイスラエル政府関係者にもこの情報が正確であることを確認した、と語りました。(ストーン氏は、今日の午後にイスラエルのアメリカ大使がこの事実をマスコミに確認できるように調整中だと話していたので、もうしばらくすればさらに大きなニュースとなるかもしれません。)

過去に数々の国のトップの失脚や国家転覆活動への出資をしてきた投資家のジョージ・ソロスですが、先日はイスラエルが国としてソロスを「国家の敵」と指定したことがニューヨークタイムズ紙やロイターで報じられました。

8月2日のアトランティック誌で報道されたように、国家安全保障委員会(NSC)の上級職員でトランプ政権が晒されている危機について文書を書いたトランプ支持者のリッチ・ヒギンズ氏を7月21日付で同機関のトップであるマクマスターが解雇しました。ヒギンズ氏の他にも、トランプ支持者が政府内部から「粛清」されているのです。

ストーン氏によると、マクマスターとソロスにはすでに接点があり驚くべきことではなく、マクマスターがホワイトハウスに雇い入れた人物というのがソロスが出資している「オープン・ソサエティ」という団体の傘下で雇われていたフィオナ・ヒルという女性だと語っています。

さらに、マクマスターは2006年9月から2017年2月までに 国際戦略研究所 (IISS)というソロスも出資しているロンドンに設立された民間の国際的戦略研究機関に名を連ねていたことが明らかになっています。

マクマスターとソロス

ブライトバートニュース
「マクマスターは、オバマがイランに核を売ることを援助したソロス支援の戦略研究所で働いていた」
http://www.breitbart.com/jerusalem/2017/08/06/mcmaster-worked-think-tank-backed-soros-funded-group-helped-obama-sell-iran-nuclear-deal/

イスラエルの新聞も、この内容を報じていました。

そういえば、先日、マクマスターが批判を浴びているのを打ち消すために、トランプ大統領が「マクマスターは、親イスラエルであり、いい人間である」と語ったのですが、このコメントについてロジャー・ストーン氏は「おそらく、トランプ大統領はマクマスターから、自分が反イスラエルだという誤解を受けて批判されているから、それを打ち消してほしい、と言われてあの発言をしたのではないか」と語っていました。

大手メディアのニュースにさえも、「ディープステート(闇政府)」という言葉が出てきて、トランプ大統領の暗殺か失脚を企てていると警告していましたが、国家安全保障委員会というアメリカ内部のトップに国家転覆させたいソロスのパシリというか工作員である軍人が入って、ソロスから指示を受けながら動いているというのは、アメリカの民主主義の根底が脅かされる事態です。

日本でもね、国家破壊勢力と懇意な政治家がいるのですよ。ロンドンに出張に行った際にわざわざ政治家でもないジョージ・ソロスの自宅に寄って、ツーショットをフェイスブックで公開していたのが、日本の小池百合子です。小池百合子は、なんとなく偽装保守のような気がしていましたが、これで決定的になりました。小池百合子は、日本を国際金融資本に売り渡す気満々ということですね。

ソロスと小池百合子

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アメリカが転覆されつつある! 南北戦争の英雄像が次々と撤去されている

どうなってるの?アメリカ
03 /02 2018
2007年中旬の記事です。少し前の記事ですが、「銅像」にこだわる人たちの裏には、必ず国境を破壊したい勢力がいることとも関係しているので、再掲載しておきます。

先日のシャーロッツビルで起きた事件の前から、アメリカ南部で南北戦争の英雄であるリー将軍の銅像が撤去されたり、破壊されるという現象が起きています。国家転覆勢力が内側からアメリカを破壊しているのがわかります。(もちろん、ジョージ・ソロスが出資している「アンティファ(反ファシズムの略)」などの市民団体が現場にいて、対立を煽っていたことが映像にあります。)

南北戦争の英雄像撤去

しかし、この動きはすでに数ヶ月前から始まっており、今年(2007年)の5月の段階で、ニューオリーンズにあるリー将軍の像が撤去されています。



メリーランド州のバルティモアでも4体の銅像が撤去となりました。

昔、イラクでサダム・フセインの銅像を公の場所で破壊した際の情景とそっくりなことがアメリカで起きているのです。

倒れた銅像なのに、アメリカ人が次々と蹴りを入れる異常なシーンが映し出されます。(しかも、小太りの若い白人女子が次々と南軍のリー将軍の銅像に蹴りを入れる姿には、言葉を失います…。銅像というのは、死体と同じで、仕返しはできません。生きていないのに、蹴りを入れて貶めるという考え方は、私たち日本人には非常に不自然で卑怯者というか小心者のやることのように見えます。死んだ虫をあえてツンツンする小学生レベルな気がします。)

南北戦争英雄像にケリを入れる

トランプ大統領も「これは、どこで終わるんだ?」と述べていましたが、ソロスなどの国家転覆勢力の援助を受けたアメリカの左翼勢力の勢いは止まりません。

先日は、アメリカの建国の父であるジョージ・ワシントンさえも奴隷所有者だったため、槍玉に上がりつつあり、首都のワシントンDCの名称を違う名前にしようという意見さえ、左翼政治家や著名人によって大手テレビ局で議論されている始末です。

リンカーン大統領の巨大な座像がある「リンカーン記念堂」に至っては、柱の一つに落書きがされるという事件も起きています。また、シカゴではリンカーンの胸像がめちゃくちゃにされました。

シカゴのリンカーン像

アメリカの建国に関わった偉人の像を次々と槍玉に挙げているのは、アメリカ建国の指導者を奴隷所有者の人種差別主義者で悪者に仕立てあげて、まずは歴史上の人物を社会的に抹殺してから「やつらの書いた独立宣言や憲法なんか壊しちまえ」という論議に持って行って、アメリカの憲法を無効にしてしまおうという方向性に持っていきたいのです。

実際のところは、カーソン議員や人気ユーチューバーのダイヤモンドさんとシルクさんのように黒人でトランプ大統領支持で「国を守ろう」という考えの著名人もアメリカには大勢います。また、有色人種でも冷静なアメリカ人がほとんどですから、「そうだ、銅像を壊しちまおう!」という極左的な革命思想に賛同する人はそんなに多くはないのです。

中国では、王朝が変わるたびに前の王朝とは民族自体が違っていたりしたので、前の文化を徹底的に破壊してきたため、日本のように文化遺産がほとんど残っていません。(中国人が京都に行って驚くのはそのためです。正倉院のようなものが存在しないのです。)韓国も然り。韓国は、韓国が日本に併合されていた時代に建てられた建築物も破壊しましたが、漢字も「民族のアイデンティティに関わる」と言って、使用を廃止したのです。

日本も戦後、アメリカの左翼に徹底的にGHQ洗脳された際に国力を弱める左翼思想と自虐思想を徹底的に植え付けられ、日本人の創意工夫と道徳心と立身出世など美徳のシンボルであった二宮尊徳の像を公共の場所から撤去させられましたからね…。

アメリカが日本にしたことと同じことを、国境を破壊してアメリカの国力を弱めて乗っ取りたいグローバル勢力が今、アメリカに仕掛けているのです。

今、アメリカがどれだけ壊れているか、ニュースを見るとわかるのですよ。

1)教育の破壊  
左翼による国家崩壊プラン:養護施設化しているアメリカの大学、セラピー犬を導入

2)健康保険の高騰とオバマの保険制度の罰金による政府による異常な税金詐欺
オバマ政権の酷さ、健康保険制度で税金を収奪。だからトランプ政権が誕生した!

3)大統領に殺人予告をする元CIA職員、脅迫する米メディア
元CIAのテレビ解説者マッド氏が宣言、「政府は、この男(トランプ大統領)を殺す」

4)盤石でなくなったアメリカの国防
軍隊訓練生が赤いハイヒールを履いて行進

5)アメリカの国家主権が失われている事実
憲法違反を犯してシカゴが治安維持に国連軍を要請、米は内から崩壊?

6)異常に多い不審死
ワクチン業界とガン利権による暗殺か? 米・フロリダ州医師らの大量不審死


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トランプ大統領支持のカーソン議員が「黒人じゃない」と猛批判される

どうなってるの?アメリカ
03 /02 2018
アメリカの政治家の中でも、「この人は腐敗していない」と断言できる人が数名いる中に、黒人でイェール大学卒の元脳外科医のベン・カーソン議員がいます。

アメリカの政治家の大半が国家転覆歴を持つ投資家のソロスなどのグローバリスト勢力に買収されている中、「まだまだ良心を持った人がいるもんだ」と希望を見せてくるのがカーソン博士の存在なのです。(ガウディ議員についても、以前に書きましたが)

カーソン議員


脳外科医というのは、医師の中でも、一番優秀な人たちでないとなれません。黒人にして、超インテリ、そしてトランプ支持者。これに、アメリカの国境を破壊したい腐敗勢力は、逆上しているようです…。カーソン博士は、大統領選の時から、トランプ大統領を支持する応援演説を行っていました。

なんと、カーソン博士の自宅が襲撃されたこともあるのです。

カーソン博士は、政府機関のHUD内の詐欺についても指摘しました。

アメリカで国境を破壊して国力を弱めて国を乗っ取りたい勢力は、アメリカ国内で人種間の対立を引き起こしたいので、カーソン博士のように黒人でトランプ支持者がいるのが邪魔なのです。また、黒人の女性人気ユーチューバーである二人組のダイヤモンド&シルクに言論統制をグーグルが行ったこととも関連しています。

そして、今、グローバル勢力の恐ろしい逆差別が起きているのです。トランプ大統領へのデモに参加した白人女性が明らかに黒人であるカーソン博士をなんと呼んでいるかというと…。



「彼は、黒人じゃない」

黒を白に変えても何とも思わないのです。また、その人の人種を否定することほど、人種差別的な発言はありません。しかし、こう言った発言は問題視されていない。

しかし、ここで驚いてはいけません。グローバリスト勢力は共産主義者と同じで目的のためなら、手段を選ばないし、手を組む相手を選ばないし、趣旨や所属団体を変えたり偽ります。嘘や虚偽は厭わない。そして、それを隠すためにどんな手でも使うという恐ろしい性質があるからです。

創価学会と平和主義

アメリカで起きている情報戦争と、オバマ政権下のブライトバートの不審死

どうなってるの?アメリカ
03 /02 2018
トランプ大統領の上級顧問であるスティーヴ・バノンが最近まで会長を務めていた「ブライトバートニュース」という独立系のニュースサイトがあります。スティーヴ・バノンは、ニューズウィークやハフィントン・ポストなど左派の大手メディアからは、「白人至上主義」、「国粋主義者」、「危険人物」などと、連日のように貶められています。アメリカ大統領の補佐官などを務める政府高官で、ここまで悪魔のように悪口を書かれた人物はこれまでいなかったのではないかと思います。

しかし、実はこのバノンと「ブライトバート」への大手メディアの過剰な貶めと攻撃こそが、現在アメリカで起きている情報戦の理由を解く鍵なのです。このニュースサイトは、元々はアンドリュー・ブライトバートが所有する独立系の情報サイトでした。元ハフィントン・ポストの記者だったのですが、2010年に路上で不審死した後に、バノン氏が引き継いだという経過があります。

アンドリュー・ブライトバート氏の不審死こそ、現在のアメリカで起きているグローバリストによる「言論弾圧」と関係している重要な事件と言えます。アンドリュー・ブライトバートは2010年3月、突然路上で倒れ、心臓発作で死亡したと言われています。

アメリカの左派大手メディアは、こぞって「ブライトバートニュース」を「トランプ大統領の提灯持ちだ」と言って、こき下ろしています。しかし、大手メディアが大統領選挙の時に「70%から99%以上の確率でクリントンが勝つ」と断言していたために、国民に虚偽を流していたと思われたために信用が失墜し、「ブライトバート」のような独立系のメディアの方に逆に注目が集まるという現象が起きました。

MSNBC 「科学者は、99%の確率でクリントンの勝利を予測」2016年11月14日
http://www.msnbc.com/the-last-word/watch/scientist-predicts-99-chance-of-clinton-win-801634371744

日本で「トランプが勝つ」と予測できたのは、ほぼ木村太郎さんと藤井厳喜さんだけでしたが、お二人とも、左派大手メディアだけではなく、「ブライトバート」や「ドラッジ・レポート」などの独立系のメディアが報道する内容もチェックしていたから予測できた、と述べていました。

アンドリュー・ブライトバート氏の不審死に話を戻します。ブライトバード氏は、心臓発作で死亡したとされていたのですが、検死を担当したテッド・ガンダーソン検視官本人がヒ素中毒で死亡してしまい、正式な報告書が提出されませんでした。検視官の主治医であったエドワード・ルイジ博士が、死亡数時間後に顔と手足が黒い色に変わったことを指摘しており、それがヒ素中毒の特徴でもあることを指摘しています。 

ブライトバート氏は、オバマ大統領の再選前の2008年に不審死した直前に、「人種分断、階級闘争がオバマが希望と変革として大統領選の時に売り出したものの中核だったことを証明するオバマの大学時代のビデオを48時間以内に公開する」と会議で発言したのです。ブライトバート氏が死亡したのは、その直後でした。

後になって、フォックスニュースのショーン・ハニティ記者がテレビで問題のビデオを流しました。それは、オバマが「ハーバード・ロー・レビュー」の編集長をしていた大学時代にハーバード大学のデリック・ベル教授を紹介した時のビデオで「ベル教授の言葉にハートとマインドを開いてください」と述べています。デリック・ベル教授というのは、過激な人種隔離政策主義者として知られていました。その他にも、オバマはハワイで過ごした子ども時代にフランク・マーシャル・デイビスという共産主義者の詩人から薫陶を受けたことも知られています。

アンドリュー・ブライトバート氏は、ワシントン政界に渦巻く児童買春スキャンダルについても調査をしており、右派にも左派にも証拠を握られた政治家や高官たちがいて、ブライトバート氏が不審死したのはそのせいではないかという人たちもいます。

ワシントン政界の児童買春スキャンダルは、すでに蓋が開きかかってはいるのですが、あまりに大勢財界の要人が弱みを握られているためなのか、なかなか表に出てきません。2014年にジェフリー・エプスタインというクリントン陣営に多額の寄付をしていた大富豪が14歳から17歳の未成年の女子を売春婦としてジェット機上で移動中に
政財界の有名人や王族関係者などに斡旋していたことが明るみに出た事件がありました。

少女の一人が訴訟した結果、有罪判決が出て服役しましたが、この飛行機には「ロリータ・エクスプレス」という名前が付けられたくらい有名になりました。この飛行機の飛行記録にビル・クリントンの名前が何度も掲載されていることも表沙汰になりました。

以下は、イギリスのデイリー・メール紙の記事です。

http://www.dailymail.co.uk/news/article-2922773/Newly-released-flight-logs-reveal-time-trips-Bill-Clinton-Harvard-law-professor-Alan-Dershowitz-took-pedophile-Jeffrey-Epstein-s-Lolita-Express-private-jet-anonymous-women.html

フォックスニュースなどでも、過去の飛行記録について報じられました。
http://www.foxnews.com/us/2016/05/13/flight-logs-show-bill-clinton-flew-on-sex-offenders-jet-much-more-than-previously-known.html

しかし、面白いのはこの事件について検索しようとすると、イギリスのメディアの記事とフォックスニュースなどアメリカの保守系のメディアの記事しか出てこないのです。ワシントンポスト紙やCNN、ニューヨークタイムズ紙など、クリントンを押していた左派メディアの記事が検索しても出てきません。この訴訟があったことは確かなのですが、大手メディアには見事にスルーされているのです。

ですから、日本の新聞記者なども、大手左派メディアの「CNNやニューヨークタイムズ、MSNBCが言っているから、間違いない」と思って、そちら側のニュースしか読んでいないと、裏で起きている本当のことが見えなくなるのです。

2016年11月下旬に、ブライトバードの無料ニュースアプリがiTunesストアとツイッターから締め出されるという事件も起きています。

アメリカのことを知るのに、アメリカの大手メディアが役に立たなくなっているというのは、現在のアメリカが旧ソ連のようになりつつあるように感じます。特に、政治家やブライトバート氏のようなメディア関係者、医療業界に疑問を投げかけたりした人の「不審死」が多いというのは、アメリカで言論の自由が奪われつつあることを象徴しています。

不審死した人たちが言いたかったことを、再検証することで本当のことがたくさん見えてきます。

■ブライトバード(ニュースサイト)
http://www.breitbart.com

トランプ大統領当選の理由:オバマ政権下で犯罪者の不法移民大量釈放で治安が悪化

どうなってるの?アメリカ
03 /02 2018
トランプ大統領が当選したのには、オバマ政権下で起きていた政府主導の健康保険詐欺、民主党選挙スタッフの不審死、医療関係者の大量不審死、銀行家の大量不審死、大手マスコミによる捏造とクリントン陣営との共謀、ブライトバートニュースの創始者のアンドリュー・ブライトバートの不審死などが起きていたことが挙げられます。

オバマ政権下で治安が悪くなったのには理由があって、2016年だけでも犯罪で起訴された不法移民が合計で1万9723名も釈放されていました。本国への強制送還ではなく、アメリカにそのまま滞在させたのです。もちろん、凶悪犯罪を含みます。以下は、米国国土安全保障省(ICE)の役人であるサルダーニャ氏の議会での答弁です。(ちなみに、2017年にこの記事を公開した時に貼ったビデオは、すでに削除されていました。)



国家解体主義者(グローバリスト)で国境を破壊して国力を低下させることが目的の投資家、ジョージ・ソロスは、アメリカの民主党に多大な献金をし、移民を奨励し、国境をなくすことを目的とした非営利団体に多額の寄付をしていたことが分かっています。

オバマ政権の酷さ、健康保険制度で税金を収奪。だからトランプ政権が誕生した!

どうなってるの?アメリカ
03 /02 2018
2017年03月07日(火) ちょうど、去年の今頃書いた記事です。

アメリカに住んでいるものとして、日本の人たちに知って欲しいのは、オバマ政権時代が国を弱体化させる政策ばかりで酷すぎたから、国力を取り戻すためのはっきりとした方針を打ち出したトランプ大統領が誕生したことです。



私は、アメリカで税金を払っていますが、オバマ時代の8年間と言うのが本当にひどかった! 国際政治学者の藤井厳喜さんが「日本で言ったら、鳩山政権が8年続いた感じ」と説明されていましたが、まさにその通りだと思います。オバマが大統領に就任した最初の年は、経済を活性化させるために政府が「インセンティブ」という名の小遣いを渡す、いわゆる「バラマキ」政策をして、アメリカ国民はすっかりいい気になって期待してしまいました。なにしろ、私も当時は700ドルくらいもらって喜びましたよ(苦笑)。

しかし、アメリカの健康保険制度の「改革」によって、健康保険の料金が過去2年程度の間に4倍くらいに料金が跳ね上がってしまいました。例えば、企業に勤めている人がそれまで一月に会社に一人につき5千円から1万円程度払って、会社の健康保険に加入できていたのが、気づいたら去年からは月々の個人負担料金が3万円から4万円程度になっていたのです。もちろん、日本の国民保険のように政府が運営や負担をしているわけでもなく、これまで通り保険会社の健康保険を個人か企業が買って入っているだけです。

その上、会社に勤務していてもフリーであっても、健康保険に入らない人には全員に政府による罰金が課せられることになりました。それまでは、保険に入らないで、必要な時に高くても自己負担するという選択もあったのですが、それがなくなりました。そして、罰金は税金の還付金から差し引かれるのです。例えば、それまで数千ドルの税金の還付金があったとしたら、健康保険を買わないと、それをそのまま持って行かれるというわけなのです。ある程度の収入があれば、福祉として健康保険がタダになるわけではないので、普通に働いている人には何の恩恵もないのです。

これは、アメリカ政府による保険金収奪詐欺にしか思えないのです。

本来なら、健康保険業界が不当に値段を吊り上げないように政府が睨みを利かせてくれるはずだと思うのですが、それを保険金業界とグルになって値段の吊り上げを野放しにしつつ、高い保険を買わない(買えない)国民からは罰金を収奪しているという図式です。

健康保険業界は医療業界と表裏一体ですから、アメリカの医療業界の闇を見ている気がします。

本当にこれは中産階級にとって切実な問題です。日本では「トランプ支持者は田舎の白人の労働者階級(低所得者)だ」というような見方をする評論家などがテレビでは多いようですが、これは全くの間違いだと思います。よほどの富裕層でない限り、オバマ政権の政策によって大多数の人はかなり困っているというのが実情です。

トランプ大統領が、「オバマ政権の保険制度を廃止する」と公約の一つに掲げたのは、この問題が酷すぎたからです。

そして、「ポリコレ」が行き過ぎて、「人種差別主義者と思われたくない」と思う人が多いアメリカでは、「黒人大統領であるオバマを公に批判できない」という異常事態が生じていました。また、話し方がソフトなので、印象は良く、支持率は高かったという現象もありました。

私の周囲のアメリカ人をとってみても、汚職まみれで関係者に不審死が多すぎるヒラリーよりは、トランプ大統領で良かった、という人たちのほうが多い印象ですし、アメリカの大手メディアで言われるほど、トランプは嫌われていないのです。

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トンデモになった「ニューヨークタイムズ紙」、トランプがさされる劇のスポンサーに

どうなってるの?アメリカ
02 /24 2018
慰安婦の捏造記事を掲載して国際問題を引き起こした朝日新聞のアメリカの提携先である「ニューヨークタイムズ紙」が完全に狂ってきました。

CNNなどのアメリカの大手テレビによる捏造報道が話題になっていますが、アメリカの大手メディアは、ニューヨークタイムズを始めとする新聞も大統領選の際にクリントン陣営と癒着して、99%クリントンが勝つというデタラメなデータを元に断言したために「嘘」が大きくバレる結果となりました。(この事実は、民主党でも共和党でもないロン・ポール元議員が、大統領選の際にクリントン陣営と共謀してニュースや世論調査を捏造した記者とメディアの全リストを公開して話題となりました。)

ニューヨークタイムズ紙は、以前からあからさまに反トランプであり、国境を壊して国をハイジャックする国境破壊主義者(グローバリズム)の味方だと言われてきましたが、完全に狂ってきています。

2017年6月12日にニューヨークのパブリックシアターという劇場でイギリスの劇作家、シェークスピアの「ジュリアス・シーザー」の現代アレンジ版の舞台の初日が上演されました。この内容がトランプ大統領に非常によく似た長身で金髪の大統領がさされてお亡くなりになるというものでした。つまり、古代ローマ帝国のジュリアス・シーザーがに起きた有名な場面を現代のトランプの大統領に置き換えたようなものです。この舞台のスポンサーは、ニューヨークタイムズ紙でした。以下は、ニューヨークタイムズ紙の記事です。

しかし、現職の大統領の命をうばうという生々しい舞台の内容にアメリカ国民はショックを受け、批判が相次いだため、劇場の大手スポンサーであったバンク・オブ・アメリカとデルタ航空がスポンサーを降りるという事態になりました。

劇の中でもいいから、トランプ大統領をなきものにしたいのがミエミエですね。

しかも、この次のニューヨークタイムズ記事で「デルタ航空よ、お前もか(ブルータスよ、お前もか)」をもじった意味不明のタイトルをつけており、「ニューヨークタイムズは完全にやってしまったな」ということが明確になりました。(「ブルータスよ」は、シーザー(トランプ)のセリフなのに、わざとこれをやってスポンサーに見捨てられたニューヨークタイムズが言うって変すぎるでしょ…。)

トランプ大統領の政策は、犯罪の温床となっている不法移民を取り締まり、国境を取り戻し、地球温暖化詐欺による二酸化炭素排出への課税を止め、これまた詐欺的なオバマの作った健康保険制度をやめて、国力を回復させようというものです。これは、国をハイジャックしたい勢力にとっては、とても都合が悪いことなのです。

「アメリカは、古代ローマ帝国に似ている」と私は前々から思っていましたが、「現代のローマであるアメリカを終わらせてやろう」というのが、グローバリスト(国境を破壊してそれぞれの国を弱体化して乗っ取る)たちの考え方なのです。

大企業トップ、米議員の大量辞任。2018年、やっと正直者が報われる時代がきました

どうなってるの?アメリカ
01 /20 2018
12月の半ばに「米憲法違反を犯してまでシカゴが治安維持に国連軍を要請、アメリカは内から崩壊?」という記事の中で、現在、アメリカで10月から11月半ばまでで4289件という大量の非公開起訴が起きていることを書きました。そして、大量の米国連邦議会の議員が次期は選挙に出ないこ(出馬できない?)とを表明していることも述べました。以下は、そのリストです。

https://ballotpedia.org/List_of_U.S._Congress_incumbents_who_are_not_running_for_re-election_in_2018

非公開起訴というのは、凶悪事件などに関連している場合に、証人の命を守るためなどに行われるとされていますが、通常はこれは年間に多くても1000件前後なのだそうです。しかし、去年の11月半ばまでで5000件近くの非公開起訴があり、12月の段階ではすでに1万件近くになっていました。

単なるトカゲの尻尾切りかもしれませんが、アメリカで今、水面下で大掃除というか大粛清が起きていることは確実に言えるのです。そして、これは、政治家だけに起きていることではないのです。民間の企業のトップや警察のトップなどが次々と辞任を表明しているのです。これを見れば、

アメリカは内部抗争中で、北朝鮮と戦争どころではない

ことがわかると思います。(そもそも、北朝鮮の核はクリントン政権時代からのアメリカの自作自演だからね)

このリストは一部ですが、このリストを見れば、何か尋常ではないことがアメリカで起きていることがわかると思います。

とりあえず、CEOの訳語は経営最高責任者ですが、長いので「社長」と意訳しました。また、それぞれの個人名の読み方は、アメリカ英語読みでカタカナにおこしましたが、本人の出身国では違う読み方かもしれませんのでお断りしておきます。

https://youtu.be/7x5jFRjT1Kw

エクイファックス社長、リチャード・スミス(2017年9月26日辞任)*クレジット情報管理会社
デントスプリー・シロナ社長、ポール・セイン(2017年10月2日辞任)
ペプシコ社長、D.シバクマー(2017年10月4日辞任)
サムソン社長、クワン・オーヒュン(2017年10月12日辞任)
オマーン航空社長、ポール・グレゴロウイッシュ(2017年10月16日辞任)
ASCENDASファンド・マネージメント社長、チア・ナム・トゥーン(2017年10月20日辞任)
ハドソン・ベイ社長、ジェラルド・ストーク(2017年10月20日辞任)
赤十字テキサス・湾岸地区社長、デビッド・ブレイディ(2017年10月28日辞任)
ビルド・ディレクト社長、ジェフ・ブース(2017年10月29日辞任)
ポデスタ・グループ創始者、トニー・ポデスタ(2017年10月30日辞任)
*ヒラリー・クリントンの元選挙対策責任者ジョン・ポデスタの兄弟
メニンガー・クリニック社長、C.エドワード・コフィ博士(2017年10月31日辞任)
ルネサンス・テクノロジーズ社長、ロバード・マーサー(2017年11月2日辞任)
アーデント・レジャー社長、サイモン・ケリー(2017年11月7日辞任)
エルアル社長、デヴィッド・マルモン(2017年11月8日辞任)*イスラエル航空会社
パブリック・プロテクターBusishwe Mkwebane社長、テムバ・ディアミニ(2017年11月14日辞任)
ジェームス・キャンサー病院社長、マイケル・カリグルリ(2017年11月16日辞任)
PRエレクトリック・パワー・オーソリティ社長、リカルド・ラモス(2017年11月17日辞任)
エリース社長、ウェイン・サムソン(2017年11月21日辞任)
ヒューレット・パッカード社長、メグ・ホイットマン(2017年11月22日辞任)
Oi SA社長、マルコ・シュローダー(2017年11月24日辞任)
Tumblr社長、デヴィッド・カープ(2017年11月27日辞任)*人気デートアプリのIT企業
ロンドン株式市場社長、ザヴィアー・ロレット(2017年11月28日辞任)
ブルース・テレコム社長、バート・キャメロン(2017年11月29日辞任)
トラベルセンターズオブアメリカ社長、トーマス・帯来園(2017年11月30日辞任)
トライセンテニアル・コミッション社長、エドワード・ベナヴィデス(2017年11月30日辞任)
シティ・ライト社長、ラリー・ワイス(2017年12月4日辞任)
スタインホフ's R100bn社長、マーカス・ジュースと(2017年12月5日)
Uchumiスーパーマーケット社長、ジュリアス・キップンゲティック(2017年12月6日辞任)
シカゴ公立校社長、フォレスト・クレイプール(2017年12月8日)
Deutsche Boerse社長、カーステン・ケンゲター(2017年12月8日)
ネイション・メディア・グループ社長、ジョー・ムガンダ(2017年12月11日)
シェイル・ワールドワイド社長、ダイキ・リム(2017年12月11日)
フェンウェイ・ヘルス社長、スティーブン・ボスウェス博士(2017年12月11日)
ディーボルド・ニクスドーフ社長、アンディ・マッツ(2017年12月14日)
AT&T社長、ランドル・スティーブンソン(2017年12月18日)
ESPN社長、ピーター・スキッパー(2017年12月18日)*スポーツ生中継専門のケーブルテレビ局
ヴァスト・リソーセス社長、ロイ・ピッチフォード(2017年12月18日)
スパックマン・エンターテイメント・グループ社長、チャールズ・スパックマン(2017年12月18日)
イノギー社長、ピーター・テリウム(2017年12月22日)
パパ・ジョン社長、ジョン・シュナッター(2017年12月22日)
ニューヨーク警察署長、カルロス・ゴメス(2017年12月22日退任)
アルファベット会長(グーグルの親会社)、エリック・シュミット(2017年12月22日)
*シュミット氏については、こちらの過去記事をご覧ください。米グーグル親会社の会長職を辞任したシュミット氏、北朝鮮との協力現場写真が浮上

北朝鮮にいるエリック・シュミット

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実はですね、2017年の2月にトランプ大統領は、「国際的な犯罪組織に関する連邦政府の法律の執行と国際人身売買防止」についての大統領令を出しているのです。これは、ホワイトハウスのウェブサイトにも書いてある事実です。この大統領令によって、法律通りに犯罪者を取り締まることになれば、人身売買に関わった企業などは財産をすべて撤収されてしまうことになってしまうので、それを防ぐために、トップを首にしているのではないか、という見方をしている人たちもいます。

https://www.whitehouse.gov/presidential-actions/presidential-executive-order-enforcing-federal-law-respect-transnational-criminal-organizations-preventing-international-trafficking/

このリストの中に、クリントン大統領の補佐を務め、ヒラリー・クリントンの選挙対策責任者でもあったジョン・ポデスタの兄弟の名前が入っていることにも注目してください。ジョン・ポデスタといえば、2017年7月に「自殺した」ことになっている人気バンド、リンキンパークのボーカルのチェスター・ベニントンと顔がそっくりだということと、リンキンパークがクリントン財団の支援を受けてチャリティを行っていたことや、ベニントンが人身売買や児童性虐待に関わったエリートたちの名簿を公開しようとしていたことなどが指摘されています。

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…ってか、そっくり過ぎて、どっちがどっちか分からないレベルだよねw

そして、「クリントン財団と夫妻の犯罪を証言する予定だったハイチの元政府高官が不審死」という記事で書きましたが、「人身売買」とクリントンのつながりといえば、ヒラリー・クリントンが国務長官の時代にハイチで地震が起きました。その時に、アメリカ人のローラ・シルスビーという女性が親がいるのに「孤児」の名目でハイチの子供たちを国外に連れ去ろうとした事件が起き、ハイチ政府に人身売買で逮捕されました。その際に、なんとビル・クリントンは、国連大使の肩書きを使ってハイチ入りして、この犯罪者を解放するように働きかけたことがイギリスの新聞、「デイリー・メール」で報道されたのです。

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リンキンパークのボーカルの故・チェスター・ベニントンは、クリントン財団からお金をもらってハイチでリサイクルに関わるチャリティ活動を行っていました。ベニントンの友人であったミュージシャンのクリス・キーンは、フェイスブックで「チェスターは殺された」と主張しており、同じく前年に自殺したとされているクリス・コーネルは、クリントン政権下でハイチで児童保護サービスの仕事に携わっていたが、実はそれが児童人身売買組織であることを知り、そこから政府やマスコミ、芸能界における人身売買と児童性虐待を行う人物のリストを2人が入手していて、実名を全公開するつもりでいた、と述べています。

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アメリカに巣食う闇は深いのですが、じわじわと水面下ではあっても、大掃除は進んでいるということは確実に言えるのではないかと思います。2017年にすでに寄生虫のようなエリートたちが次々と淘汰されていっていましたから。(まあ、完全に地球がクリーンになるにはデトックスと同じで時間がかかるかもしれないにしても)

2018年は、「正直者が報われる時代がやっときた」と私は思っています。純粋な心を持った人人を助けたい、命を守りたいと思っている人、にとっては今までになく物事がスムーズに運ぶ年になるのではないかと思います。私の周囲でも、この2ヶ月の間に心があったかくてコツコツ努力するタイプの「いいひと」が次々と昇進したりして、心が正しい人たちが活躍して指導的な立場に立ってくれるのはいいことだと思っています。正直者にとっては、これから大チャンスです。行動していきましょう。

逆に、命を抹殺することを推進するような人たちは、自分で自分の首を絞める年になってしまうことが言えると思います。例えば、公明党が推した「子宮頸ガンワクチン」という日本人撲滅計画という記事を書きましたが、背後にいる草加の人たちなども大変だと思いますよ。そういう団体に所属していると、殺人の加担者になってしまうからです。

私の周囲にもですね、アメリカでなぜか草加に嵌ってしまった西洋人がときどきいるのですよね。西洋人は「仏教」と言われると、チベット仏教のような平和的なものを連想してロマンを抱いてしまう人たちがいるので、私のような日本人がいくら「あの団体は日本でも問題で、フランスでもアメリカでもカルト認定されている犯罪組織だから近づかないほうがいい」と忠告しても聞かないのですよ(悲)。セミナーのようなもので、いい気分にさせられるようです。しかし、そう言った知り合いは、昨年の年末に上司とトラブルを起こしたり、仕事を怠けていたことが見つかり、解雇させられたりして接点がなくなってしまいました。

アメリカで起きていることは、日本でも同時に起きるか、ちょっと時差があっても似たようなことが起きてくるので、日本にも浄化の効果が間もなく波及してくると思います。

「ディープ・ステート」(闇政府)という言葉が米大手メディアに登場

どうなってるの?アメリカ
12 /18 2017
2017年8月4日に出した記事です。

最近、アメリカの大手メディアでは今まで聞くことのできなかったある言葉が登場するようになり、非常に興味深く見ています。

それは、「ディープ・ステート(闇政府)」。

以前は、この言葉はオルタネティブメディア、つまり企業スポンサーなどを持たない独立系のメディアか個人発信のブログなどで主に使われていました。また、このような言葉を使うと「陰謀論者だ」などと一蹴されていたから、大手メディアでは使われていなかったのかもしれません。

しかし、アメリカ政界の深刻な腐敗や暗殺と見られる大量の不審死などが続き、政治家不信となったアメリカ国民が「政界のドブ掃除をする」と言ったビジネスマンであるトランプ大統領をあえて選んでから、アメリカのメディアも少し変わってきました。

トランプ大統領は、CNNなどの大手メディアに「それは、フェイクニュース」などと直接、正面から言い返した今までに前例のない大統領であり、自らツイッターで国民に直接語りかけることを選んだ初めての大統領でもあります。

保守系のフォックスニュースでは、トランプ支持のショーン・ハニティがトランプ暗殺か失脚を企てる「ディープ・ステート」について解説しています。「ディープ・ステート」というのは、アメリカ政府に巣食う超党派の腐敗勢力のことで、CIAやFBIなどの機密情報機関の一部をも動員しているとのことです。(最近、アメリカを中心に暗殺を思わせる大量の不審死が起きていたことも、CIAの暗殺部隊が関わっていたと考えれば、スッと納得がいくのです。)

元下院議長のニュート・ギングリッチ氏も、「ディープ・ステート」についてお話しです。

ニュース解説者のタッカー・カールソンも「ディープ・ステートはトランプ大統領の暗殺か失脚を企てている」と述べています。

映画監督のオリバー・ストーンさんですが、この方はリベラルだと思っていたのですが、なぜかフォックスニュースに出演しています。この方は、映画の題材に政治的なことを扱っていますので、ある程度「裏で起きていること」を知っている人物なのかもしれません。この方も、「ディープ・ステートがトランプ大統領を狙っている」と公に発言しています。

数ヶ月前のことですが、共和党議員らが集まって議員野球の練習をしていたところで襲撃事件があり、スティーブ・スカリス議員が狙撃されるという事件が起きています。命は取り留めたようですが、まだ入院しておられるようです。

CNNなどの捏造記者の全リストを公開したロン・ポール元議員の息子であるランド・ポール議員は、この狙撃現場におり、テレビのインタビューで「もしも、側近がフェンスを越えて木の後ろに隠れるように言ってくれなかったら、私も撃たれていたかもしれない」と発言していました。この暗殺未遂事件の犯人は捕まったのですが、ヒラリー・クリントンと民主党の大統領候補を争ったバーニー・サンダース氏の支持者であるということがテレビで放映されました。

先日、アメリカ議会でベテラン議員たちと懇談した牧師が「トランプ暗殺計画がある」ということを直接聞いてしまい、「祈りでトランプを守る!」と言っている件について書きました。(表向きは)民主主義の国で「暗殺」というのは非常に物騒な話ではありますが、かなり現実味を帯びてきてしまっているというのが実情です。

トランプ大統領が万が一、暗殺されるようなことがあれば、それは民主主義の終焉であり、腐敗勢力の勝利となります。しかし、一般的なアメリカ人は素直で曲がったことが嫌いな性分だと思うので、政治の腐敗を憎むはずです。

英諜報機関を使ったオバマのトランプ監視を暴露したナポリターノ判事、テレビ局をクビに

どうなってるの?アメリカ
12 /12 2017
「アメリカを取り戻す」という考えのトランプ政権とメディア勢力を抱えこむ国境破壊主義(グローバリスト勢力)との戦いは、さらに激化しています。

「オバマ政権が英諜報機関に依頼してトランプを監視した」と実際に業務に当たった3人の政府情報機関の職員の証言を暴露したアンドリュー・ナポリターノ元判事が、この暴露を行った直後(2017年3月)に保守系メディアの「フォックス・ニュース・テレビ」の法廷解説員の仕事を解雇されたという事件が起きました。ナポリターノ氏は、1987年から1995年までニュージャージー州の判事を務め、その後は弁護士とテレビ解説者の仕事を続けていました。

トランプ大統領が選挙中に「オバマに盗聴された」とツイッターで発言していたことに関して、FBIのコミー長官がアメリカ議会で「オバマ政権がFBIを通じてトランプを盗聴していた証拠はない。トランプの発言が正しいことを証明する証拠がない」と発言しました。

このやり取りは、日本語に翻訳するとさらにわかりにくくなってしまうのですが、トランプ大統領は英語で「ワイヤータップ」という言葉を使ったのですが、これは昔の盗聴器にはワイヤー(配線)がついていたので、「盗聴」という言葉に「ワイヤー」という言葉が入っているのです。最近の「盗聴」というのは、ワイヤレスですから、盗聴器を仕掛けたり、配線コードはついてこないので、「ワイヤータップ盗聴」という言葉を使うと、厳密に言うと「盗聴器そのものと、配線は仕掛けてない」という答弁をされてしまった、ということです。実際のところは、個人情報を無断で入手していたことは事実であったのです。

この件に関して、アンドリュー・ナポリターノ判事は、大統領が政府情報機関を使って誰かの盗聴や監視を行う場合、通常は裁判所の許可が必要であり、CIAやFBI 、NSAなど要請した情報機関に情報が残るが、オバマは証拠を残さないためにイギリスの諜報機関であるGCHQを使ってNSAが所有している電話の会話の内容のデジタル情報(トランスクリプト)を正当な手続きを経ずに入手した、という情報を3名の政府情報機関の職員の証言としてフォックステレビを通じて報道しました。

大手メディアによって、「ナポリターノ判事はフェイクニュースを流した」と騒ぎ立てられました。「フェイクニュース」という烙印を使った言論弾圧によって、長年にわたって判事を務めてきた上に保守系テレビの解説員をしていた人物の仕事と信憑性さえも、一瞬で奪うことができるのです。

日本で起きた似たような事件といえば、今年に入ってから東京MXテレビの「ニュース女子」の沖縄基地反対派に関する件で、東京新聞編集副主幹の長谷川氏が降格となったことがありました。ちなみに、続報となった二回目の沖縄の反基地運動に関する特番は、地上波でのオンエア禁止となり、インターネット放送のみとなる言論弾圧を受けました。

アメリカ国内の言論弾圧も、ますます激化しています。

Siliconvalley

このサイトでの更新は終了しました。アメブロ「シリコンバレーから日本を想ふ日々」に移転しました。

https://ameblo.jp/sacredokinawa 

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