FC2ブログ

「今日はツイてた」って英語で言ってはいけない理由

今、アメリカで起きていること
09 /03 2018
最近、暗い話題が多かったので、今日は息抜きをひとつ。ときには、笑うことも大事だからねw

私はアメリカに何十年と暮らしていますが、英語とは長いお付き合いです。若い頃からとにかく英語漬けでした。渡米した時には、かなり理解もできて、流暢に喋れる気になっていたのですが、ちょっとした言い回しの違いで誤解を受けたり、爆笑されたりすることがあります。なぜかというと、文化背景が違うため、日本語をそのまま英語に翻訳したような英語を話していると、ときどき全く違う意味に受け取られることがあるのです。

前置きはそのくらいにして、本題にいきましょう。

「今日は、ツイてた(ラッキーだった)」って
英語で言うと100%誤解されます


ので、言わない方が無難です。

日本に住んでいる外国人に言う場合は、ある意味、日本では「ツイてる」とか「運がいい」とか「運が悪い」ということが意識されている社会である、ということが分かるので、まあ、いいでしょう。日本で長年、納税ナンバーワンの実績を持つ斎藤一人さんも「ツイてる、ツイてる」と繰り返しいってツキを呼ぶことの大切さを強調していますね。日本は、「お陰様で」という風に、物事が自分の努力だけで成り立っているのではなく、それが周囲の人の後押ししだったり、ご先祖のご加護だったり、大自然の恵みだったり、「流れ」というか「運び」というか見えない「ツキ」というものの後押しで成り立っているという風に考えている節があります。

しかし、この「今日は、ツイてた」という言葉、英語になおすと "I got lucky today" となります。これですね、英語圏でどういう意味かと言いますと、18禁な意味になってしまうのです。

「今日はツイてたから、ヤレた」

という意味になってしまうのですよ。

なんと((((;゚Д゚))))))) 

まれに男性が笑いを取る目的でこういうことを言うのを聞いたことはあります。しかし、非常にお下劣な言い方なので、女性はおそらく決して使わない方がいいと思います。ですから、アメリカやイギリスなど英語圏に駐在や留学した際には、自分からは絶対に言わないほうがいいです。結婚式などで、新郎に対して、「美人な奥さんをゲットできて、お前はラッキーな男だ」という風に「ラッキー」を使うことはあります。つまり、「ラッキー」と「今日」を足すと、「今日だけ(異性をゲットできて)ラッキー」という意味となるわけです。



女性の心は、男性がたとえ努力したとしても、イエスかもしれないし、ノーと言われるかもしれないわけです。どんなに頑張ったって、ノーのときはノーなわけで。英語圏の文化では、そこに不確定要素があるため、「イエス」と言ってもらえたら「ああ、運が良かった。ラッキーだ」と思うんでしょうかね。ブルーノ・マーズの「ゲット・ラッキー」という曲がヒットしたことがありますが、この歌詞は、意訳すると「一晩中、出歩いてヤレる相手を探してた」という意味になります。

まあ、ごくたまに、くじ引きなどで立て続けに景品が当たったり、周囲に一人勝ちしていると思われたくないときに "I was lucky"(ただのまぐれよ、運がよかっただけ)とか言うことはあります。そういう場合は、運がいいとか悪いとか言うのではなく、「素敵なものが当たって、嬉しい」とか、「ここに連れてきてくれてありがとう」というようなことを言った方が誤解を受けにくいです。また、ラスベガスなどでギャンブルをして勝ったとか、確実に「運がよかっただけ」と言える状況で限定して使うことはありますが、日常生活では、この表現を英語ではあまり使いません。

以前、私の日本人の上司が同僚のアメリカ人に「あの子は運がいい子だ」(人の助けや運を活かせる実力を持った人、というような意味で)と英語で日本人特有な褒め言葉として使っていました。本人は東洋系のアメリカ人で日本的な考え方を理解できるタイプだったので、それを聞いて喜んでいましたが、白人の同僚はその言葉を聞いて、その人が「お前は努力も才能も足りない、運だけでのし上がった」と貶されたと勘違いしていました。英語で相手に「運がいい」と言ってしまうと、逆にそれは「いい結果が出たのは、お前の才能とか努力じゃない」という意味となってしまい、その人を否定する意味に取られてしまうことが多いのです。

ですから、この言葉は非常に難易度の高い言葉なので、使うときは気をつけた方がいい言葉です。

こんな簡単な二つの言葉でも、うっかりあわせて口にすると誤解を招くわけです。気をつけましょう。

関連記事
アメリカの日本に関する本音
日本人が英語が苦手な理由 その2
あなたの国際度をチェック!?
日本人にとって、一番のラッキーアイテムとは?
国連やEUが日本叩きする本当の理由
スポンサーサイト

アメリカの日本に関する本音(本当のことが知りたい方、限定です)

今、アメリカで起きていること
08 /23 2018
私はアメリカに長いこと(何十年とw)住んでいる日本人ですが、アメリカ人の本音が日常生活を通じて、そしてアメリカ政府の本音というものがホワイトハウスからの発信やイベントなどを通じて伝わってきます。アメリカの大手メディアは日本と似たようなもので、反アメリカにして反日であり、基本的に国家破壊勢力が資金源なので乗っ取られているようなので、メディアの発信はプロパガンダ性が強いです。

まず、私が最初に強調したいことは、アメリカの一般人はほとんどが

「日米同盟」という軍事同盟が存在することを知りません

し、日本がアメリカの同盟国だと思っている人は皆無です。また、マスコミでも、そのような報道はありません。日本にある米軍の存在に言及する機会自体がほとんどないですし、その場合は、「守ってやってる」というような意味合いで出てきます。もちろん、日本はアメリカの核の傘を含む圧倒的な軍事力の庇護の下にありましたから、その見方は的を得ています。英語で「アラーイ」(同盟国)と言えば、主にNATO諸国を差します。ですから、アメリカ人に全般にとって、日米同盟が崩壊しても、痛くも痒くもないのです。米国民全般がまったく気にしないことを、政治家が大事だと思うでしょうか。米国民の支持を得るためには、国民の望むことをしなければならないわけです。

chicago_un
http://chicago.cbslocal.com/2017/12/14/richard-boykin-united-nations-gun-violence/

今、アメリカは米憲法を犯してまでシカゴなどの都市が治安維持に国連軍を招き入れ

アメリカ国内の一部の地域では主権を失った状態

になっています。言い換えると、アメリカの一部は国連の占領下になってしまっているのです。通常、地元の治安維持には地元警察もいるはずですし、アメリカには国内向けにナショナルガードという国内向けの軍隊があります。それなのに、アメリカは自分たちで自分の国を守れない状態になってしまっているのです。オバマ政権下では組織的な犯罪勢力による国境の破壊が行われていて、凶悪犯罪を犯した不法移民を2016年だけで1万9723名も釈放して、本国へ強制送還ではなくアメリカにそのまま滞在させていたことが明らかになっています。(つまり、あえて国内で泳がせて国境破壊と国力の低下を助長させていたわけです。)

アメリカは、現在、内戦中というか取り込み中なのです。「人身売買と腐敗に関する大統領令」が出されていて、その中でなんと

国家緊急事態宣言が出されている

のです。人身売買と子供の強制売春に関与したハリウッド女優や複数の著名人や大富豪、財界人の逮捕者が出ており、少しずつ腐敗勢力の摘発は行われていますが、まだまだ予断を許さない状況です。その内の一人は、メキシコで児童の人身売買をしているところを現行犯逮捕されましたが、アメリカとメキシコの国境付近で起きている問題やアメリカで「移民問題」や「移民局の親子引き離し」などと報じられている問題は、すべて根っこにあるのは、人身売買です。メキシコや南米などから連れて来られた子供たちは、正式な手続きやパスポートなどを持っていません。つまり、本人の名前や家族を証明するものがないのです。そういう子供たちというのは、売られたら最後、性奴隷にされようが、臓器を抜かれようが、外国に行ってしまえばそのこが存在する証拠自体がないのですから、犯罪者にやられ放題なのです。当然、子供ですから、理路整然と犯罪を証言することもできないし、英語も話せない場合が多いです。もちろん、国境を越えて違法に子供をアメリカに連れてくる「親」は、ニセの親でディーラーである場合も多いのです。国境付近は大人でも危険な地域ですから、普通の親ならば、そんなところを可愛い子供と一緒に越境することなど考えないはずなんです。

今まで、不審死についても色々と書いてきましたが、アメリカ国内が今、国家破壊勢力にターゲットにされて、どれだけ大変なことになっているかは、こちらの過去記事を見てください。普通に考えて、自分の国が倒れそうになっている時に、他の国の国防が大事だと思う国民や政治家がいるでしょうか。いないですよね。しかも、人種も文化も言語も違う国なら、なおさらです。ですから、日本の総務省と中国の事実上の5Gサイバー軍事同盟成立によって、日米同盟の崩壊はほぼ確定、ということになってしまいます。ですから、

アメリカが日米同盟の破棄を歓迎するのは当然

のことなのです。(一般人は、そんなもんあることさえ知らないしw 日本人にとってアメリカの存在は大きいかもしれませんが、アメリカ人全般にとって日本の存在感はかなり薄くて「遠くにある東洋人の小さな国」です。悪気はなく、本当にそう思っています。)日本から米軍がすぐに撤退することはないと思いますが、トランプ政権はアジアからいずれは米軍を撤退させる旨を述べていますし、「世界の警察をやめる」と宣言しています。(つまり、アメリカ以外の国防はやりません、ということです。)ですから、アメリカの国益と利益、国防方針に合致する場合のみ最小限の軍備をアジアにキープするかもしれませんが、「最小限」がどこか、という線引きはグアムになるのかもしれないし、フィリピンかもしれません。

保守系のフォックスニュース記事:「北朝鮮は、自身の『真珠湾攻撃』をアメリカに対し開始し、潜在的に何百万人も殺傷できる」
http://www.foxnews.com/opinion/2017/12/07/north-korea-could-launch-its-own-nuclear-pearl-harbor-attacking-us-potentially-killing-millions.html

北朝鮮の核の脅威がアメリカで報道されていた間、北朝鮮がどのように紹介されてきたかというと、テレビでは必ずセットで「真珠湾攻撃」や「好戦的な日本軍」というような、第二次世界対戦の映像を一緒に流していたのです。つまり、アメリカにとって日本は「元敵国」だということが強調されていたのです。つまり、

日本は今でも元敵国で「北朝鮮と同列」

に扱われているのですよ。雰囲気としては、「日本は東洋のちっちゃな国のくせに、過去にアメリカに歯向かった。また、似たような場所から、またしても暴れるアジアの国が出てきた」というような感じなんですよ。アメリカで「今の北朝鮮はうちらに歯向かった日本を思い出す」というように同列に報道されている事実を知ると、昨年の11月にアメリカ原住民であるナバホ族の第二次世界大戦で暗号部隊員だった方々をトランプ大統領がなぜホワイトハウスに呼んだのかが分かるし、日本の立ち位置がよくわかるのです。

トランプ大統領とナバホ族

大統領がアメリカ原住民を巻き込むことに、どういう意味があるかというと、過去にアメリカに来た白人が原住民から土地を奪い、原住民を虐殺した過去を、「ネイティブアメリカンも白人も一緒に日本人と戦った」と強調することで、罪悪感を消そうとしているのです。原住民にそう言わせることで、アメリカという国が過去にしたことをうやむやにしようとしているのです。アメリカにとって、口に出しては言えなけれど、一番認めたくないのが

アメリカという土地を原住民を殺して強奪した

ことだからです。一般的に、アメリカの政治家としては、特に保守派の政治家は支持層が保守的な退役軍人だったり、軍人の家族だったりするので、

アメリカ国民に元敵国である日本とは
あまり仲良くしていることを知られたくない


のです。トランプ大統領は日本に行く前、真珠湾に寄りましたしね。(真珠湾にはアリゾナ記念館があり、ここに行くということは「日本軍に殺された米兵士たちのこと、まだ忘れてないからな」という意味であるわけです。)

大草原の小さな家の記述

大草原の小さな家の記述
「西部にいるのはインディアンだけで、人は誰も住んでいない」
http://www.afpbb.com/articles/-/3180016
AFPニュース記事

サンフランシスコの捏造慰安婦像や大阪市との姉妹都市解消についてですが、アメリカではほとんど報道されておらず、気にしている人もあまりいません。海外で暮らす日本人にとっては切実な問題ですが、これはアメリカ政府内の反日勢力と中国が共謀して、韓国系アメリカ人を動かしてやっていたことです。しかし、私たち日本人は、アメリカ人全般にとっては基本的に「どうでもいいこと」だということを知らないといけません。そこをアメリカ人が英語でつっつきすぎると、米軍が朝鮮戦争中に「国連軍」の名のもとに慰安婦(売春婦)をドラム缶に入れて支給させていたことなどがバレてしまうので、アメリカ政府としても、日本の悪口を言っている分には構わないにしても、自分たちのやっていたことがバレないためにも、日本と日本人を貶め続けて貰えば、矛先が自分たちに向かわないので大歓迎なのです。

国連軍慰安婦登録

(朝鮮戦争の前後に韓国語でUN国連軍向けの慰安婦登録を呼びかける記事。「相封」というのは「相対」で、「相対する」つまり「ための」という意味です。国連軍のための慰安婦です。)

そして、アメリカを牛耳っているエリート勢力としては、日本をほぼ植民地として見ていますから、日本人に発明や技術革新をして欲しくないし、それで利権を得ないでほしい(こっちに回せ)というのが本音かと思います。「国益を失う日本、小保方叩きの黒幕が判明。ハーバード大がSTAP特許の利権を20年独占」という記事でも書きましたが、なぜ小保方さんがNHKで襲われて、マスコミに袋だたきにあったのか、なぜ上司が死亡しなければならなかったのか、私たち日本人は冷静に考えなければなりません。結果を見ると、利権がそっくりそのままアメリカに20年間行ったわけです。そして、EU国連や国家破壊勢力がなぜ日本叩きをするかというと、

日本人の利他精神が彼らにとっては営業妨害

だからです。日本人が発明すると、セイコーのクオーツ時計のように特許を無料で公開して公共財産にしてしまったり、適正価格で出回るので、人類にとっては非常に良いことなのですが、人類を奴隷にしようとしている、人を殺しても何とも思わない勢力にとっては、非常に迷惑だということです。

高く買わないで

大手メディアや政治家レベルでは、まあそんなところですが、個人レベルではアメリカの新帝国主義というかアメリカを乗っ取っている腐敗勢力を嫌っている人たちも多いです。ですから、個人レベルの付き合いでは、過去にアメリカに歯向かった気骨のある日本人を信頼してくれる人たちも多いです。日本は、「人種差別撤廃」を国際会議で主張した世界初の国ですしね。アメリカ人でも、有色人種も多いですし、先祖がメキシコの人などは、日本人とウマが合います。それから、私は個人的にアメリカの黒人の人たちからとても親切にしてもらって、とても助かった経験があります。日本人と似たような連帯感というか助け合いの精神を持った人が多く、親しみやすい人が多い印象があります。また、アジア系でも特亜以外のアジア系アメリカ人はほぼ親日ですから、個人的に親しくなりやすいし、信頼関係を築きやすいです。また、太平洋の島々の人たちも日本と日本人に対して親しみを持ってくれていますから、個人的に信頼関係を築きやすいです。太平洋の島々の人たちは、日本と同じようにお土産をあげる文化があるので、すんなり馴染むのですが、白人文化で育った人にいきなりお土産を渡すと警戒されます(悲しいですが、何か企んでいると勘ぐられることが多い)。私は個人的な印象としてアメリカの白人文化と特亜文化は、「力=正義、利益=最重要視」というところが似ているので、根底にお互いに似たものを持っているため、親和性があるのではないかと思っています。

蜂子皇子
(聖徳太子のいとことされる蜂子皇子の絵、肌の色が黒かったと言われています。日本は皇室に繋がるやんごとなき身分の方の中にも肌の黒い人がいたし、信長の時代も黒人を差別せずに身分を与えて重用しましたからね。)

大昔は、太平洋の島々の人々も大陸の人々も日本を行ったり来たりして混血していたため、私たち日本人には様々な人種が混じっています。戦後、占領軍GHQが焚書までして葬り去りたかった日本の歴史本に「天孫族6000年の歴史」というのがありますが、日本にはもともとポリネシアやツングース族、クメール族がいて、そして中東地域の人たちが行ったり来たりして日本人になって行ったということが書かれています。私は個人的には、日本人の「心のふるさと」は太平洋にあるんじゃないかと思っています。南の島というか竜宮城のような海の楽園を思わせるハワイやグアムに憧れる日本人は多いですし、新婚旅行などで一番人気の場所ですよね。日本人のルーツが特亜にないのは、新婚旅行であれらの国々を訪問したいと思う人が皆無であることからも、心のふるさとではないと言い切れます。新婚旅行で万里の長城(人柱が埋まってると言われているしw)に行きたいという人の話を聞いたことないですからね。

基本的に私たち戦後の日本人はアメリカ人が日本人をどう思っているか、外国から日本がどう思われているか、ということを気にしすぎるような気がします。相手は全くこっちのことなんて考えてもいないからねw。むしろ、私たちはどういう人間でありたいのか、どういう国でありたいのか、そのために何をすればいいのか、ということに気を配るべきだと思います。

だからこそ、私は日本人が日本を守れるように、アメリカから押し付けられた不条理な武装解除である

憲法改正をして日本オリジナルの憲法にしなければならない

し、おそらくそのためには、まず

スパイ防止法の制定

をしておかないといけないと思っています。

備えあれば憂いなし

関連記事
日本は「人種差別撤廃」を国際会議で主張した世界初の国
西洋文化の根底にある人種差別の本質
アメリカにとって日本は元敵国で「北朝鮮と同列」
日米同盟がまもなく崩壊、日本の裏切りが確定
国連が「日本叩き」をする本当の理由

米当局ディカプリオのヨット差押さえ、マレーシアの汚職事件とマネーロンダリングにハリウッドも関与

今、アメリカで起きていること
08 /14 2018
7月にマレーシアのナジブ前首相が汚職事件で逮捕されたニュースを覚えていらっしゃいますか。5月に親日家のマハティールが92歳で首相に返り咲いた成果がすでに表に出てきていますね。前政権下のマレーシアで起きていた汚職というのが、ハリウッドやロス茶栗菌豚組などとも繋がっていて、すさまじかった腐敗ぶりが表に出てきています。

ディカプリオとロー
https://www.news.com.au/finance/business/police-hunt-missing-billionaire-playboy-who-gave-miranda-kerr-9m-in-diamonds/news-story/24430c09e1452f4de4adcae11749a11e

2016年の段階で、すでに問題の国営企業の資産が凍結される方向だったようですが、主犯が逮捕されるまでに二年かかったことになります。

マレーシア元首相逮捕
ロイター記事 2018年7月3日「マレーシアのナジブ前首相逮捕、政府系ファンド巡る汚職疑惑で」
https://jp.reuters.com/article/malaysia-politics-najib-idJPKBN1JT14Q

しかし、マレーシア人の実業家であり、同じく横領事件とマネーロンダリングに関わった主犯格の一人であるジョー・ロー氏は行方をくらましています。

マレーシア不正
2016/7/21「米、マレーシア国営企業の資産凍結へ 首相親族の不正指摘」
https://www.nikkei.com/article/DGXLASGM21H7T_R20C16A7FF2000/

パリスたんとパーティするロー

(パリス・ヒルトンとパーティ中のロー氏)

海外逃亡中のようです。アメリカの司法省が動いていますから、逃亡先はアメリカではないはずですね。

https://www.nst.com.my/news/nation/2018/08/400624/come-back-malaysia-if-you-are-innocent-kj-challenges-jho-low
ストレイツ・タイムズ紙
「無実ならマレーシアに帰れとジョー・ローに挑戦するKJ氏」

このジョー・ロー氏は、マネロンにディカプリオなどを利用していたと見られており、ヨットなどの高額な贈り物をしていたことが判明しています。現在、アメリカの司法省が動いており、元はといえばマレーシア国民から盗んだ金であるから、ジョー・ローからもらった贈り物を返却するように命じられているということです。すでに、ロー氏から受け取ったピカソの絵、ダイアン・アーバスの写真、バスキアのコラージュ、マーロン・ブランドのオスカー像などはアメリカ司法省に引き渡したとのこと。もっと高価なヨットもあるようです。

「ディカプリオ財団、1MDB資金流用が認められれば贈与返還へ」
https://jp.reuters.com/article/dicaprio-foundation-idJPKCN12J0DN

このディカプリオ財団ですけれどね。国連に紹介文が載っていたことで、私の中で「クロ」と確定しました。以前から、国連が犯罪隠蔽組織であることを書いてきましたが、また国連に繋がりましたよ。すべてのエリート犯罪は、国連と栗組に通ず、ですよ。

http://www.unic.or.jp/activities/celebrities/peace_messengers/dicaprio/

ちょっと読んでみると、こう書いてあります。ディカプリオ氏は2014年、その環境保護活動を認められ、権威ある

「クリントン・グローバル市民賞」を受賞

やはり、こちらも栗菌豚組でした。よく調べていると、前からディカプリオと栗組は金でしっかり繋がっていました。2013年の段階で夫の方に一日1600万円払っています。

シネマトゥデイ 2013年1月15日
「ディカプリオ、元米大統領ビル・クリントンとの1日を1,600万円で落札」
https://www.cinematoday.jp/news/N0049342

なるほど、なるほど。金の流れがわかると、はっきりしますね。そして、2015年には、妻の方の選挙資金集めに出席。しかし、栗組との繋がりがバレると困ると思ったのか、2016年には出席を辞退していました。

2015年6月28日「ヒラリー・クリントンの選挙資金集めパーティにディカプリオら出席」
https://eiga.com/news/20150628/3/

2016年8月22日「ディカプリオ、クリントン氏の選挙運動資金集めを辞退」
https://jp.sputniknews.com/us/201608222675388/

さらに詳しいことが浮上するのを静観したいと思います。

関連記事
国連とEUがオウム処刑で日本を批判
ノーベル平和賞候補者が児童の性虐待で逮捕
元国連職員が国連に蔓延する児童性虐待を告発
犯罪組織に飲み込まれた国連を再考
国連特使アンジェリーナが児童性虐待逮捕者を後援
マハティール首相が消えたMH370便は「遠隔操作」と指摘

米で建設中の5Gアンテナによる健康被害の懸念広がる、日本は中国と共同開発で国防問題に

今、アメリカで起きていること
08 /09 2018
先日、中国が南シナ海の軍事施設にサイバー戦兵器設置したというニュースと一緒に、いま日本と中国の共同による5G通信回線開発が進行しており、IT通信分野の技術開発がアメリカでは軍事技術と直結していることからも、これが結果的に中国に軍事利用されることにつながり、ひいては日米同盟を破壊することになるかもしれないという懸念について書きました。

今、私が住んでいるアメリカではこの5G通信アンテナの建設が進んでおり、すでに建っているところもあります。場所によっては、すでに電磁波による健康被害を報告している人たちも出てきています。また、最近は英語で「電磁波ハラスメント(エレクトリック・ハラスメント)」という言葉が使われるようになり、政府関係者や企業の内部告発者、一部の学者などで電磁波による健康被害を訴えている人が増えています。

電磁波による攻撃や悪影響というのは、見えませんから、誰かが意図的にやっているのかどうかを一般人が知ることは至難の技です。なんらかの測定器などがないと証明が難しい分野であると言えます。また、偶発的に強力な電磁波にさらされて、知らないうちに影響を受けている場合、どの程度なら安全なのかという問題もおきてきます。

まず、5Gは車や鉄道などの遠隔操作を可能に

してくれることがすでに公になっています。

電車の遠隔操作

KDDIウェブサイト「5G×鉄道」という世界初の実証実験 KDDIとJR東日本で実施
https://time-space.kddi.com/kddi-now/kddi-news/20171225/2179

建築重機の遠隔操作もできるようになるわけです。

遠隔操作が可能

週刊アスキー記事「5Gで可能になる建築重機の遠隔操作」
http://weekly.ascii.jp/elem/000/000/414/414463/

遠隔操作ができるということは、機械を遠くから正常に作動させることもできるわけですが、あえて誤作動させることもできるわけです。つまり、5Gを使えば

故意に事故を起こすことも簡単になる

わけです。しかも、電波というものは目に見えませんから、証拠が残りません。ですから、万が一、この技術が何者かに悪用されてしまったときには、完全犯罪となります。事件は、ただの「事故」で片付けられます。現在の法体系で殺人を立証することはほぼ不可能でしょう。

5Gの新たな脅威は中国、CIA元幹部

日経xTECH 「5Gの新たな脅威は中国、CIA元幹部が語る」
https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00134/060700054/

以前、私自身が一連の記事を出した直後に隣人が交通事故で死亡し、他の隣人で私の車にそっくりな車を私の家の前に停めていた人が追突されたことをきっかけに、「何か交通事故誘発シグナル」が存在するのか疑問を持ち始めたことを書きました。同じ記事で、英語でかかって来ていた嫌がらせ電話が、アップルのデータ管理場所が中国に移転した後に中国語に変わった事実についても書きました。(これは、データ管理の方の分野ですが)

デジマニュース5g

デジマニュース
5Gをめぐる米中の主導権争い「中国の手に入れば世界を監視下に」
https://www.digima-news.com/20180712_36880 

ですので、5Gの問題についてもう少し書いておきたいと思います。現在、私が住むアメリカでは

5Gの通信アンテナによる健康への悪影響に関する記事

も色々と出ています。まずは、大手メディアの記事をご紹介します。この記事によると、5Gのアンテナを建設された近隣住民が激怒しているということです。

CNBCニュース(2018年5月29日)
5Gサービスがやってくる、そしてそれを提供するアンテナに関する健康被害への懸念もやってくる」

5Gアンテナ建設に住民が激怒
https://www.cbsnews.com/news/5g-network-cell-towers-raise-health-concerns-for-some-residents/

こちらは、科学者による警告文書です。以下の中で私が一番大事だと思ったのは、5Gの技術というのは、短距離でしか有効ではなく、硬いものがあると電波がうまく行きわたらないため、広範囲をカバーすることができず、都市部では10軒に1軒くらいの割合でアンテナの設置が必要となり、結果的に

強制的に強力な電磁波を浴びせられる

という点です。電磁波は見えませんし、一度、流れてしまうと「ノー」ということができません。

科学者が5Gの潜在的な深刻な健康への悪影響について警告(2017年9月13日)

5Gが強力電磁波を強要

https://ehtrust.org/wp-content/uploads/Scientist-5G-appeal-2017.pdf

アメリカのメディアはアメリカに都合の悪いことは出さないことが多いので、私はイギリスの「デイリーメール」紙などの新聞をよく読むようにしています。以下の記事によると、

5Gワイヤレスの展開が「人体実験である」と専門家が警告

している、という内容です。

英デイリーメール紙(2018年5月29日)
「携帯会社がアメリカで80万の通信アンテナを建設、5Gワイヤレスサービスの展開は、巨大な健康についての人体実験である、と公衆衛生の専門家が警告」

5G記事デイリーメール
http://www.dailymail.co.uk/health/article-5784487/The-roll-5G-wireless-service-massive-health-experiment-public-health-expert-warns-a.html

最後に、以下の記事はアメリカの健康関連のウェブサイトの記事です。

ALTHEALTH WORKS(2018年2月12日)
「カリフォルニア州がガンのリスクと関連づけられている新しい5万の5G通信アンテナと戦っている、これらの州での条例では、このアンテナをあなたの庭に立てることが許可されている」

5G健康リスク記事

https://althealthworks.com/15057/california-is-fighting-50000-new-5g-cell-towers-due-to-cancer-risk-bills-in-these-states-will-permit-their-installation-in-your-backyardyelena/

アメリカでこんなに健康への懸念が高まっている技術であり、同時に乗り物などの遠隔操作ができ、軍事利用も簡単にできるIT分野の技術です。この技術が日本に敵対する勢力に渡ってしまえば、事故や火災などのテロを起こされたり、日本の自衛隊の戦闘機を落とすことなど、簡単にやられてしまいます。そのリスクを含んだ5Gを、日本が中国と一緒に共同で開発することは、

必ず安全保障上の問題を引き起こします

DIGIMANEWS「5Gをめぐる米中の主導権争い、中国の手に入れば世界を監視下に」
https://www.digima-news.com/20180712_36880

日経xテック「5Gの新たな脅威は中国、CIA元幹部が語る」
https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00134/060700054/

しかも、この計画を担当して中国と交渉しているのは、野田聖子総務大臣です。

ガクトコインと野田


事実 その1)迷惑メールの大量送付という一種のサイバー攻撃で有罪となった夫のいる人物です。

事実 その2)サイバー(仮想)通貨に関する情報漏えいが疑われている人物です。

事実 その3)「中国のお役に立つ」と発言した人物です

事実 その4)南シナ海のシーレーンの問題は日本と直接関係ないと発言した人物です。

日本の領海や領空侵犯を繰り返している国と、なぜ日本が5GというIT通信技術(=米では軍事技術と同意で同じ企業が開発を担当している)を共同で開発しなければならないのでしょうか。

アメリカの大手IT通信技術関連企業は、軍事産業も兼ねている

グーグルがアメリカ国防省の110億ドルのEHR開発のパートナーに決定
http://hitconsultant.net/2015/01/15/google-named-partner-in-11b-dod-ehr-contract-bid/

 アマゾン、CIAから6億ドルの委託を受注
http://www.zerohedge.com/news/2016-12-20/cia-washington-post-and-russia-what-youre-not-being-told
米軍から受注する企業 L3 Communications
https://www.businessinsider.com/the-top-9-biggest-defense-contractors-in-america-2016-5#7-l-3-communications-7


しかも、サイバー分野において、犯罪歴を持つ配偶者と犯罪の可能性のあるサイバー通貨に関する情報漏えいの疑惑があるという、サイバー犯罪に関与している可能性がある政治家がサイバー技術の担当者というのは、一体どういうことでしょうか。

仮に、銀行員で横領で有罪となった配偶者がいる大臣が財務省にいて、同時にインサイダー取引や財務情報の漏洩疑惑を疑われていたら、その人物はそのまま大臣を続けることができるでしょうか。マスコミは、野田聖子だけには甘すぎます。(閣僚給与を返納というより、即刻、辞任すべきなのに)

5Gの問題は日本の安全保障の問題です

官邸へ懸念を伝えよう

私自身も、先日、官邸にメールをしました。ぜひ、一人でも多くの方がこの件について、声をあげてくださるようお願いします。

官邸へのメールの宛先
https://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken_ssl.html

防衛省へのメールの宛先
https://www.e-gov.go.jp/policy/servlet/Propose

内閣情報調査室へのメール
https://www.kantei.go.jp/jp/forms/jyouhoutyousa_ssl.html



関連記事
マハティール首相が消えたMH370便は「遠隔操作」と指摘
中国が南シナ海の軍事施設にサイバー戦兵器設置
野田大臣はいますぐ辞職を
乗り物の「遠隔操作」が可能な5G技術を日本が中国と共同開発

トランプ大統領の秘密警護官がスコットランドで急死、空からパラグライダーでテロ暗殺未遂か

今、アメリカで起きていること
07 /19 2018
トランプ大統領のヨーロッパ訪問で、なかなか興味深いことが起きていますね。まず、トランプ大統領がEUを「アメリカの敵」と位置付けた発言についてですが、これは今始まったことではなく、2017年から始まっています。イギリスのファラージ議員は、イギリスがEU脱退を表明したところ、EUが多額の賠償金を請求したことについて「マフィアみたいだ」と痛烈に批判しました。イギリス国民が国民投票によって、過半数の賛同を得て正当に「EU離脱したい」と決めたわけですから、これはイギリス国民の民主主義による意思の決定です。それに対して、トランプ大統領が2017年にイギリスのEU離脱を支持を表明しました。それは、イギリス国民が決めたことだから、アメリカが反対するのはおかしいですよね。常識的に考えても。ところが、欧州連合のトップである欧州委員会委員長でルクセンブルグ出身のジャン・クロード・ユンケル氏(この人物は選挙で選ばれていない)が述べたことに、アメリカでは衝撃が走ったのでした。

新しく当選したアメリカの大統領はイギリスの欧州連合離脱が起きているのを喜んでおり、他の国にも同じことを奨励しています。しかし、もし大統領がこのまま(の考えで)行くなら、私はオハイオ州とテキサス州オースティンの独立を支援する。

欧州委員会委員長 ジャン・クロード・ユンケル



つまりですね、EUは「お前がイギリス離脱を支持するなら、

アメリカをバラバラにしてやっからな!」と脅した

わけです。ですから、EUは、昨年の段階ですでにトランプ大統領に喧嘩を売っているわけです。ですから、ヨーロッパを支配している勢力は、すでにトランプ大統領を脅していたわけです。ちなみに、EUは、オウム犯人の死刑執行について日本にも喧嘩を売っていますけれどね。

以前、元CIA幹部で現在はCNNの解説者をしているフィル・マッドが「政府はトランプ大統領を殺すだろう」と殺人予告をテレビでしたことについて書きました。つまり、アメリカ国内のマスコミと癒着した国家解体勢力は、すでにトランプ大統領の暗殺を公共の電波でほのめかしていたのです。これまでも、アメリカ国内で暗殺のような試みはありましたが、大統領の警護官が死亡した事件はありませんでした。

今回のトランプ大統領のヨーロッパ訪問中、スコットランドで環境団体のグリーンピースがセキュリティ体制を破って、パラグライダーでトランプ大統領の滞在するリゾートに落下するという事件が起きました。



この事件は、CNNなどでも報道されました。この時に、別件として同じ場所で起きたニュースが報道されています。それは、トランプ大統領の警護に当たっていたベテランのシークレットサービス職員がスコットランドで急死したという事件です。現在のところ、「心臓発作」と報道されています。しかし、毒物などで心臓発作を誘発することもできます。



この二つの事件がどのように関係しているか私には分かりませんが、同じような時間帯に同じ場所で起きた事件であることは間違いありません。これが暗殺未遂なのかどうかは分かりませんが、トランプ大統領はシークレット・サービス(警護官)の仕事を賞賛したあと「我々は永遠に彼らに恩義がある」と述べました。

トランプ大統領が狙われているとすれば、オバマ政権下で大量不審死が起きていたことを考えあわせると、あまり不思議には思わないはずです。

また、2017年の2月にトランプ大統領は、「国際的な犯罪組織に関する連邦政府の法律の執行と国際人身売買防止」についての大統領令を出しています。これは、ホワイトハウスのウェブサイトにも書いてある事実です。この大統領令によって、法律通りに犯罪者を取り締まることになれば、移民斡旋業者の仮面を被って人身売買に関わった企業などは財産をすべて撤収されてしまうことになってしまうのです。つまり、トランプ大統領が敵に回している勢力の中には、人身売買を摘発されて困る犯罪勢力がいるということです。

関連記事
オバマ政権下で大量の不審死が起きていた
国連とEUがオウム処刑で日本を批判
国連が「日本叩き」をする本当の理由
犯罪勢力に飲み込まれた国連を再考
テレビ解説者がトランプ大統領の殺害を予告

米移民局の「親子引き離し」は嘘。親なら子供を危険すぎる国境地域へ連れ出し不法入国しようと思わない

今、アメリカで起きていること
07 /12 2018
今、アメリカで米国とメキシコ国境で外国人が不法入国して拘留された時の「親子引き離し政策」に対して、いろいろなニュースが出回っています。この問題は、表面だけ見ていると、何のことかさっぱり分かりません。ちなみに、そもそもこの方針はオバマ政権時代からのものでした。オバマ政権時代には、2016年だけでも不法移民で凶悪犯罪を犯した犯人を1万9723名も米国内に釈放しました。その結果、当然のことながら、大都市の治安は極端に悪化しました。オバマの選挙区であったシカゴでは、治安が悪化したために何と米国憲法違反をしてまで国連軍の出動を要請して、アメリカの一部の都市はすでに主権を失った状態になってしまっています。

親子引き離し
https://www.cnn.co.jp/usa/35121729.html

結論から言いますと、この記事のタイトルいもあるような

「移民親子引き離し」というのは捏造

というか、「すり替え論法」です。まず、アメリカの法律を犯して不法に入国してくる人たちは、「移民」ではなくて「不法入国者」です。犯罪者ですから、当然ですが拘留されます。

そして、「親子」というのも、これまた捏造です。大人と子供が一緒に不法入国したからといって、それが「親子である」という証明にはならないのです。アメリカとメキシコの国境というのは、麻薬や人身売買などの犯罪ルートとなっている場所が数多くあり、非常に危険な場所が多いのです。私の知り合いのメキシコ系アメリカ人の家族も、先祖がメキシコ出身であるにも関わらず、そのご家庭のお母さんは20代の息子に対して「国境付近には犯罪カルテルがいるから、車で越境してメキシコ旅行に絶対に行くな」と繰り返し言っていました。その家庭の子供たちは、親が反対するのでメキシコへは飛行機で行くのだそうです。スペイン語も話すし、見かけはほとんどメキシコ人と変わらないアメリカ人でさえ、それほどの危機感を持っているのです。しかも、子供といっても、成人している男性ですよ。アメリカとメキシコの国境は、成人のメキシコ系アメリカ人の男性でもビビるほどの危険な場所だということです。

考えてみてください。本当の親子ならば、そんな犯罪組織がうようよして狙っている(それに、子供は人身売買されるて、強制売春させられる確率も高い)ような場所で、敢えて小さな子供を連れて、犯罪者として拘留されるリスクを冒し、溺れる覚悟で川を渡ったり、違法なトンネルを抜けたりして危険な目に逢ったり、命を落とすかもしれないことを分かって不法入国しようとするでしょうか。

本当の親ならば、自分の子供を危険な目にあわせたくない

と考えて、自分の子供を守ろうとするのが人情です。

不法入国の大人と一緒にメキシコから越境してくる子供たちのほとんどは、誘拐されたり、人身売買されてしまった子供たちだと言われています。本当の親子かどうか確かめるには、移民局で遺伝子検査をしないと親子であることを立証できないはずです。(まあ、しかし自国民でない人たちの血液を採取するのもどうかと思いますけどね)「親子かどうか」が立証できていないのに、「親子引き離しに反対!」と叫んでいるわけです。

泣く女の子の写真は捏造

タイム誌が捏造設定でフェイク写真を表紙に

泣きじゃくる女の子の写真は、移民とは関係ないホンデュラス出身の女子
http://www.afpbb.com/articles/-/3179761?pid=20259472

当然、こういった抗議運動をしている団体のバックには、資金源として大富豪の国境破壊主義者たちがいます。以前出した記事に、国境破壊主義のジョージ・ソロスが資金を出している「慈善団体」や政治団体、民族団体のリスト(多いですが、ほんの一部)を公開しました。デモなどをしている団体名とその資金源や関係者の名前を調べると、バックにどのような組織や人物がいるのかすぐにわかりますよ。(このリストを見るとよくわかりますが、ソロスは仲が悪いと思われている民族の両方と、右翼と左翼の両方の資金を握っているので、マッチポンプ分断工作も思いのままということです。ちなみに、ソロスは14歳の頃に母国のハンガリーでナチスに協力して同胞のユダヤ人の財産を収奪した思い出を「楽しかった」とテレビで語りました。

ソロスが2兆円を動かす
日本経済新聞 「著名投資家ソロス氏、2兆円を慈善基金に移管」
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO22384400Y7A011C1EAF000/

二兆円て…。国家予算レベルの金額ですよね。ソロスの影響力は、小さな国のパワーを上回るレベルではないでしょうか。大統領選でヒラリーに巨額の寄付をしていたのは、ソロスですし、眉毛がズレたカナダのトルドー首相もソロス組です。ちなみに、日本の小池百合子も、都知事になる前にロンドンまで行ってソロス参りを済ませています。日本の政治家の場合、公の席でソロスと会談はしていますが、ソロスの自宅に行ってソファの上でツーショットまで公開して個人的に親しい事実を嬉々として見せびらかしているのが小池サンです。小池さんは自称「保守派」ですが、私には「あの人はあっち側の人間なんだ」という確信が持てました。

ソロスと小池百合子

話を元に戻して…

「人身売買」というと、私たち日本人には、ピンとこないかもしれませんが、実はアメリカはこの問題を抱えており、2017年の2月に「人身売買と腐敗を防ぐ大統領令」が発令されてから、

アメリカでは「国家緊急事態宣言」

が出されているのです。

人身売買や児童の性虐待のターゲットに狙われるのは、ほとんどが貧しい国から売られてきたか誘拐されてきた子供たちです。不法に入国させた子供たちの場合、出生証明書やパスポートなどを証明する書類がありませんから、その子の名前や素性がわからないわけです。つまり、その子供たちが「法的にちゃんと存在する」と裏付けるものがないわけです。これは、犯罪を行う勢力にとっては、非常に都合がいいということです、臓器売買のためや児童売春のためなど、目的は色々あるかもしれませんが、本人がアメリカ国内に存在する証拠がないのですから、そういう子どもたちに行われた犯罪を証明することができません。

女優アリソン

5月に女優のアリソン・マックが児童の人身売買と子供の強制売春で起訴されたという記事を出しました。このニュースは、なぜか「大人の女性の性奴隷団体」という風に「すり替え論法」で論点をズラされて報道されていました。しかし、この事件は本当は子供たちの人身売買の事件です。この団体のトップは、メキシコで子供の人身売買を行なっているところを逮捕されました。ちなみに、この団体が経営する企業や慈善団体が世界各地になんと90社もあったのです。「小さな変態のカルト」ではなく、大きなお金が動いている国際的な人身売買組織ということです。

人身売買組織と国連の共謀については、まだ大きく表には出ていませんが、元国連職員が職員による児童虐待を内部告発しており、過去10年の性的虐待数は6万件にも及ぶと述べています。そして、すでに、元国連高官の逮捕者らも次々と出ています。

「移民親子引き離し反対」勢力というのは、「誘拐犯かもしれない大人と誘拐された子供を一緒に拘留しておけ」といっているようなものです。その方が危険なのではないでしょうか。このすり替え論法を採用しているメディアは、児童人身売買に関わる組織から資金援助を得ているか、上層部にそういう人材が入っているはずです。

日本の大手メディアは、数々の捏造で有名になってしまったCNNテレビのようなアメリカの大手メディアが報じる内容を日本語にして流して安心しているような記事が多いので、なかなか本当のことが伝わっていません。ちなみに、私は個人的には国連がやたらと日本叩きをする理由は、自分たちの方が実はやましい事実をたくさん抱えているからだ、と思っています。

アメリカとメキシコ国境付近の問題は、実は「不法入国問題」という土台の下に大勢の子供たちの人身売買問題が隠されています。そして、おそらく国家破壊勢力というか犯罪勢力にとっては、これが財源の重要な部分でもあると思われます。

また、アリゾナ州の保安官であるジョー・アパイオ氏はオバマ政権下で「法廷侮辱罪」というわけのわからない濡れ衣を着せられ、移民の取り締まりの仕事をしていただけで投獄されていましたが、昨年、トランプ大統領によって恩赦されました。今、前の政権の闇の部分が表に出てきています。

関連記事
国連とEUがオウム処刑で日本を批判
国連が日本叩きをする本当の理由
慰安婦強制連行捏造の英語報道に抗議する日本人
国連特使のアンジーが児童性虐待で逮捕の犯人をバックアップ
犯罪組織に組み込まれた国連を再考

アメリカにとってのジャイアン、あの国との関係が水面下で激変?

今、アメリカで起きていること
06 /12 2018
今、アメリカで水面下で非常に面白い現象が起きています。

昨日、サウスカロライナ州のすべての公立学校(大学を含む)で「椅子◯◯◯」の国の政策を批判すると、◯ダ◯人差別とみなす、という条例ができたことを知りました。アメリカには、◯ダ◯人に批判的な内容を発言すると、その民族の権利を守る「反名誉毀損法律家学会」というのがあり、そこから猛烈な批判と訴訟の脅しをかけられ、公式に謝罪させられます。これは、アメリカの俳優などの著名人でもそうですが、過去に口が滑ってそういうことを言ってしまった人は、必ず公の場で謝罪するまで、この団体が追求しつづけるのです。

日本人はあんまり関係なさそうに思いますが、実は、私たち日本人の言論でさえも、この団体の影響を受けているんです。◯ダ◯の陰謀説に関する著作を出していた宇野正美さんという方が以前は、日本の大手新聞に広告を出していましたが、この団体がしきりに日本の新聞に抗議をしたため、最近ではこの方の名前を見る機会がめっきりなくなりました。日本の大手新聞も、公式に謝罪を出しているところがあります。(この方の言っていることが本当かどうかは別として、アメリカの特定の人種保護団体から言論弾圧されていることには、間違いありません。)

あの国を批判すると差別

「最近、サウスカロライナ州で可決された法律では、公立校でイスラエル批判は、ユ◯ヤ差別と烙印を押される」
https://www.aljazeera.com/news/2018/05/critics-denounce-south-carolina-anti-semitism-law-180513113108407.html

「特定の国の方針を批判することが、特定の民族への差別である」

とする非常に厄介な法律ではありませんか。例えば、アメリカのマスコミは北朝鮮とかイランを「悪の国」などと呼びますし、イラク戦争の時には、イラクを批判し、サダム・フセインを悪魔呼ばわりしていましたけれどね。全部の国と民族への批判と差別をやめるというのならわかりますが、特定の国ですからね。アメリカを支配しているのが誰かが丸わかりですよね。

先日、安倍首相の中東訪問中にあの国で出された「畳を踏みつける靴入りデザート」の意味について書きました。あれこそ、日本人を貶めて喜ぶ差別行為に思えますけれどね。(まあ、日本人は心が広いから、そんなに気にしないにしても)

日本はアメリカの戦闘機を買わされたり、様々な方法でカツアゲされてきましたから、戦後の日本にとってのジャイアンは、アメリカでした。北朝鮮の核開発も元々、クリントン政権時代にアメリカに言われて、日本が北朝鮮の核エネルギー開発に金を出さざるを得なかったため、それが核兵器に転用されて起きたことです。

アメリカの政府要人やマスコミのトップ、実業界のトップはほぼ大多数が自分の先祖が旧ソ連やルーマニアやハンガリー周辺に住んでいて◯ダ◯教に改宗し、「ヘブル人」ではないのに「聖書の民」として背のりした人々の子孫です。

そのアメリカにとってのジャイアンは、名前が「椅子」から始まる国だと私は思います。しかし、あの国は興味深いですよね。日本人にあてはめたら、こんな感じで自分たちの聖地に国を作っちゃったんですからね。「わたしたちは、仏教徒である。だから、お釈迦様と同じインド人である。だから、釈迦の故郷であるインドとネパールは、私の土地であり、国である」私たち日本人は、そんな風に考えないので、本当に彼らのことが分かりにくいですが。

何か、アメリカとアメリカにとってのジャイアン国家との関係が水面下で少しずつ変わっているのではないかと思えてくるニュースがありました。

サイスカロライナのお隣のノースカロライナ州といえば、ワシントンの腐敗に切り込んできたトレイ・ガウディ議員の選挙区です。ガウディ議員は、「次期は出馬せずに政治の世界から引退し、法曹界に戻る」という意向を発表しています。ノースカロライナのニュースを調べていたら、こんなニュースが出てきました。

イスラエルの警察

「ノースカロライナ州の都市がイスラエル警察とイスラエル国防軍との合同訓練を禁止」
エルサレム・ポスト
https://www.jpost.com/Diaspora/North-Carolina-city-bans-any-training-with-Israel-police-or-IDF-552411

これは、いきなり読むと意味がわからないですが、これまでは、アメリカの軍や警察は「椅子の国」で訓練をしていたのですが、それは(一部の地域では)もうやめる、ということですね。あの国の軍隊は、世界でおそらく一番強いと言われていますから、一緒に訓練しなくなれば、アメリカは弱くなる可能性もあります。または、アメリカの地方レベルで「あのジャイアン国家の言いなりになるのは、もうやめたい。警察の合同訓練から手始めにやめておこう」という話になっているのかもしれません。

関連記事
西洋文化の根底にある人身犠牲を暴露
「十戒」は、禁止することで逆に悪に導くサブリミナル
イスラエルで安倍首相に「畳を踏みつける靴入りデザート」の意味
イスラエルが、大富豪のジョージ・ソロスを「国家の脅威」に指定
チャールズ皇太子「ドラキュラ伯の血を引いている」と自ら暴露

米大統領補佐官マクマスターが国家転覆歴のあるソロスに情報を流していたことが発覚

今、アメリカで起きていること
03 /22 2018
2017年08月09日(水)  以下の記事は、昨年の夏に米大統領補佐官マクマスターと国家転覆主義者のジョージ・ソロスとのつながりについて書いた記事ですが、今、マクマスターが辞任したことの意味がこちらの内容を読むとよく分かっていただけるのではないかと思うので、少し補足を加えたものをこちらにも再掲載しておきます。辞任のニュースを聞いて、トランプ政権の「国を取り戻す」という方向性で行ってほしいと思っている人たちにとっては「やっとか!」という人事なのです。

ー ー ー ー ー

本日、8月8日に昨年の大統領選の際にトランプ大統領の当選に尽力し、過去にレーガン大統領をはじめ、何度もアメリカ大統領のブレーンとして働いた経歴を持つ、歴代大統領の立役者を務めてきた政治評論家のロジャー・ストーン氏が非常に深刻な情報を公開しました。

ロジャー・ストーンの著書

ストーン氏の著書、「ザ・メイキング・オブ・ザ・プレジデント」(大統領の作られ方)

以前にも、少しストーン氏について少し書きましたが、2017年1月にストーン氏が「大統領選挙期間中にトランプ政権とロシアの共謀はなかったことを議会で証言する」と公言したところ、車の衝突事故に遭い、毒殺されかかったことを明かしています。

ストーン氏は以前は、保守派のテレビ局であるフォックスニュースなどに出演していましたが、言論統制のためか声がかからなくなって、インターネットや書籍を通じてしか見れないようになってしまいました。腐敗した勢力にとって都合の悪い情報を公開しているので、常に暗殺の脅しや警告を受けているということです。

イギリスのデイリーメール紙が報じたところによると、暗殺未遂事件についてストーン氏の医師がポロニウムという放射線物質が使われたことを明かしました。(アメリカの大手新聞や雑誌は、どこも口裏を合わせたようにこの件を報道していないというのも、興味深いのです。暗殺が怖いのか...)

ロジャー・ストーン暗殺未遂
http://www.dailymail.co.uk/news/article-4130926/Trump-loyalist-Roger-Stone-claims-POISONED.html

ロジャー・ストーン氏は、自分が持っている人脈の中から「イスラエル政府の情報機関が、(アメリカのNSC、国家安全保障問題担当大統領補佐官である)マクマスターが投資家で過去に様々な国の国家転覆に関わってきたジョージ・ソロスへホワイトハウスの再編成と内部で何が起きているかについて定期的に報告をしているコミュニケーションをキャッチした」と述べました。

ストーン氏は、この人物の他にもホワイトハウス内部の人物とイスラエル政府関係者にもこの情報が正確であることを確認した、と語りました。(ストーン氏は、今日の午後にイスラエルのアメリカ大使がこの事実をマスコミに確認できるように調整中だと話していたので、もうしばらくすればさらに大きなニュースとなるかもしれません。)

過去に数々の国のトップの失脚や国家転覆活動への出資をしてきた投資家のジョージ・ソロスですが、先日はイスラエルが国としてソロスを「国家の敵」と指定したことがニューヨークタイムズ紙やロイターで報じられました。

8月2日のアトランティック誌で報道されたように、国家安全保障委員会(NSC)の上級職員でトランプ政権が晒されている危機について文書を書いたトランプ支持者のリッチ・ヒギンズ氏を7月21日付で同機関のトップであるマクマスターが解雇しました。ヒギンズ氏の他にも、トランプ支持者が政府内部から「粛清」されているのです。

ストーン氏によると、マクマスターとソロスにはすでに接点があり驚くべきことではなく、マクマスターがホワイトハウスに雇い入れた人物というのがソロスが出資している「オープン・ソサエティ」という団体の傘下で雇われていたフィオナ・ヒルという女性だと語っています。

さらに、マクマスターは2006年9月から2017年2月までに 国際戦略研究所 (IISS)というソロスも出資しているロンドンに設立された民間の国際的戦略研究機関に名を連ねていたことが明らかになっています。

マクマスターとソロス

ブライトバートニュース
「マクマスターは、オバマがイランに核を売ることを援助したソロス支援の戦略研究所で働いていた」
http://www.breitbart.com/jerusalem/2017/08/06/mcmaster-worked-think-tank-backed-soros-funded-group-helped-obama-sell-iran-nuclear-deal/

イスラエルの新聞も、この内容を報じていました。

そういえば、先日、マクマスターが批判を浴びているのを打ち消すために、トランプ大統領が「マクマスターは、親イスラエルであり、いい人間である」と語ったのですが、このコメントについてロジャー・ストーン氏は「おそらく、トランプ大統領はマクマスターから、自分が反イスラエルだという誤解を受けて批判されているから、それを打ち消してほしい、と言われてあの発言をしたのではないか」と語っていました。

大手メディアのニュースにさえも、「ディープステート(闇政府)」という言葉が出てきて、トランプ大統領の暗殺か失脚を企てていると警告していましたが、国家安全保障委員会というアメリカ内部のトップに国家転覆させたいソロスのパシリというか工作員である軍人が入って、ソロスから指示を受けながら動いているというのは、アメリカの民主主義の根底が脅かされる事態です。

日本でもね、国家破壊勢力と懇意な政治家がいるのですよ。ロンドンに出張に行った際にわざわざ政治家でもないジョージ・ソロスの自宅に寄って、ツーショットをフェイスブックで公開していたのが、日本の小池百合子です。小池百合子は、なんとなく偽装保守のような気がしていましたが、これで決定的になりました。小池百合子は、日本を国際金融資本に売り渡す気満々ということですね。

ソロスと小池百合子

関連記事
トランプ勝利予測できず大損失のソロス、保守派の言論弾圧
元ナチス協力者のソロスの国家転覆歴。標的はアメリカ
ソロスがテレビで「ナチスの協力者だった」と告白
イスラエルが、大富豪の投資家ソロスを「国家の脅威」に指定

アメリカは建国以来、初めての自虐史観を経験している。アメリカを取り戻せるのか?

今、アメリカで起きていること
03 /17 2018
日本は12000年も前から稲作をしていて気づいたら自然発生的にできていた島国なので、私たち日本人はもともと自虐思想や罪悪感などは持っていませんでした。日本古来の「清き明き心」といいますか、「性善説」でやってきましたからね。ところが、戦後、70年あまりに渡って占領軍にさまざまな形で工作されて、自虐思想に陥り、自信をなくし、私たちは「のび太なんだ」と思わされてきました。近年、「自分を貶めるのって何かおかしくね?」と思った人たちが増えていき、その呪縛から、私たち自身が解放されつつあり、日本人としての誇りや自信を取り戻しつつある気がします。

トランプ大統領とナバホ族

(第二次世界大戦時に暗号部隊に動員されたアメリカ先住民であるナバホ族退役軍人をホワイトハウスに招待したトランプ大統領。しかし、その背後には、「インディアン殺し屋(インディアンキラー)」と呼ばれたジャクソン大統領の絵が。)

しかし、アメリカという国は、インディアンの土地を奪って、アフリカの奴隷を酷使して無理矢理作った新しい国です。近年になって、国際主義者にアメリカの土台をボロボロにされて、アメリカは建国以来、初めての自虐史観を経験しているのです。そして、トランプ大統領は、「アメリカを再び偉大な国にする」という合言葉で当選したわけですが、「本当に、アメリカを取り戻せるのか?」といったところです。

私の学生時代(*ちょっと昔の話ね)は、アメリカ人の学生と話をしていると、海外に行ったこともないのに「アメリカは世界で一番いい国だ」という人が結構いたのですが、今、周囲のアメリカ人と話していると「アメリカはいい国だ!」と言っている人はほとんどいなくなりました。アメリカ人は、最近になって「はじめての自虐」を経験しているのですよ。

スウェーデンなどは国家破壊勢力の洗脳に完全にやられて、完全に「バイキングが先祖の私たちは悪者です」という感じで罪悪感に浸っているうちに、法律を変えられて、犯罪者の外国人についてスウェーデン国内で一切、報道できなくなっています。

今、アメリカで起きている国際主義者による国家破壊状況を見ていると、アメリカ占領軍GHQが戦後の日本でやってきたこととほぼ同じことをしているので、ハッとさせられます。

アメリカで起きている国家崩壊

アメリカの大学にセラピー犬を導入、大学生を病人扱い(高等教育の低レベル化)
アメリカ南北戦争英雄像の撤去(戦後の日本でも、二宮金次郎の像が次々と撤去されました。)
大企業トップの大量辞任
オバマ政権時代の健康保険費用つりあげと税金収奪
オバマ政権時代の犯罪者大量釈放による治安の悪化
ガン研究者、代替医療関係者の大量不審死
憲法違反をしてまでシカゴが市内の治安維持に国連軍を要請(アメリカが主権を失う)
CNNなどの大手メディアがアメリカ大統領の殺人予告(殺人によるクーデターの仄かし)
アメリカ軍訓練生がハイヒールで行進
大手メディアによる「トランプ氏表記」、選挙で選ばれた大統領の権威を無視
EU議長は「アメリカをバラバラにする」と恐喝
北朝鮮の核はクリントン・オバマ政権下でアメリカが育てた



昔と違うのは、現代はテクノロジーが発達していて、国の弱体化や国民の弱体化、意図的な人口削減などに最先端の科学が悪用されており、不気味な病気やニュースも増えており、その震源地ともいえるがアメリカだということです。

スマートダスト

最新テクノロジーの悪用

NASAの内部書類が記述した新しい戦争のターゲットは人類 
モーゲロン病と謎の繊維、そして「ムズムズ病」について
チキンマックナゲットを顕微鏡で見ると不気味なナノテクノロジーが
マイクロチップ埋め込み、人間のロボット化の危険性について
NASAが内部文書で明記した「音楽兵器」、あの曲で激痛が
ビル・ゲイツが「ワクチンで人口削減が可能」と発言した真意とは?



そして、「本当は何が起きているんだろう?」と探ろうとすると、検索エンジンや「偽ニュース対策」の名の下に核心をついた内容発信している人たちの情報が探しにくくなっています。また、信教の自由が侵されているケースもありました。

言論の自由と、信教の自由が侵されつつあるアメリカ

グーグル傘下のユーチューブの言論弾圧が激化
「偽ニュース対策」という名の全削除方式の言論弾圧が始まっている
・・アメリカで、ケーキ屋さんの「信仰の自由」が侵害されていた



また、アメリカ国内にナチスの残党がいまだに力を持っているという事実も、非常に危惧すべき問題です。トランプ大統領が「アメリカを取り戻そう」という方向で動いてはいますが、私はこう言った勢力が弱まらない限りは、「まだまだ」だと思っています。

アメリカの上層部に巣食うナチスの残党

元ナチス協力者の投資家、ソロスの国家転覆歴。今、標的はアメリカ
ナチスを資金援助したブッシュ元大統領の祖父プレスコット・ブッシュ
ナチスが大量所有した黒いドロドロの液体埋蔵地、ブッシュ家土地所有
ケネディ暗殺機密文書公開、アメリカが「ナチス帝国だった」確定



アメリカの現状を知れば知るほど、やはり日本は日本として、やっていかないといけないと思います。戦争に負けてローマの属国となり、平和ボケして国防に手を抜いて滅ぼされたカルタゴのようになってはいけないのです。

反日中韓を操るのはアメリカ

アメリカにとって日本はまだ元敵国で「北朝鮮と同列」の事実

今、アメリカで起きていること
03 /08 2018
いちばん大事なことは、日本の大手マスコミには出ません。

また、アメリカのテレビを見ていると、今のアメリカは国境を破壊して国力も低下させたいリベラル勢力と軍産複合体がバックにいるであろう保守勢力の言論に真っ二つに別れているような気がします。日本の大手新聞などは、ほぼCNNなどのリベラル勢力の報道を翻訳したものを出しているので、それが主流なのだと思いがちです。

日本は、形式的には「アメリカの同盟国」です。今の日本の憲法では、アメリカに同盟国として、しっかりやってもらわないと困る立場になっています。自衛隊の主要な指令の部分は米軍と繋がっていて、戦力を使うにも米軍の許可が必要だからです。立派な艦隊を持っていたって、システムが米軍にコントロールされていますからね。

しかし、アメリカのテレビで日本が「同盟国」として取り上げられることはありません。また、英語で「アラーイ」と言えば、主にNATO諸国を差します。まあ、これは仕方のないことではあります。現在の日本の非武装憲法では自衛隊ができることが限られているため、日本の領土さえも守れないし、拉致被害者の救出もできない状態なので、アメリカが困った時に、アメリカの戦争に参戦することなんて、なおさらできないわけです。(表向きはね。国連経由で色々やらされているにしても)アメリカは一方的に日本を助けるのに、アメリカがもし困ったら「日本は憲法がアレだから出動できないの。ごめんね」というなら、それは対等な関係ではないですよね。

だから、日本と「同盟国」というのは、実際にはアメリカにとっては、防衛面ではメリットがないわけです。まあ、日本はその代わりに、アメリカの戦闘機を買ったりして、資金面で色々とアメリカにお金を出したり、利権を差し出したりして、「日本を守って」とお願いしなければならない立場になってしまっているわけです。

では、アメリカのメディアで日本は今、どのように報道されているのでしょうか。

日本は北朝鮮と同列
保守系のフォックスニュース記事:「北朝鮮は、自身の『真珠湾攻撃』をアメリカに対し開始し、潜在的に何百万人も殺傷できる」

http://www.foxnews.com/opinion/2017/12/07/north-korea-could-launch-its-own-nuclear-pearl-harbor-attacking-us-potentially-killing-millions.html

アメリカの保守系のニュースを見ていると、北朝鮮の核開発ニュースが流れる時に、必ずセットで「真珠湾攻撃」や「好戦的な日本軍」というような、第二次世界対戦の映像を一緒に流しているのです。信じられますか? つまり、アメリカにとって日本は「元敵国」です。つまり、「北朝鮮と同列」なのですよ。

「日本も東洋のちっちゃな国で、過去にアメリカに歯向かった。また、似たような場所から、またしても暴れるアジア人が出てきた」



そういう空気なんですよ。

それを踏まえて考えると、昨年の11月にアメリカ原住民であるナバホ族の第二次世界大戦で暗号部隊員だった方々をホワイトハウスに呼んだ意味と、日本の立ち位置がよくわかるのです。

トランプ大統領とナバホ族

アメリカ原住民の人たちは日本人にとてもよく似ています。以前、私がナバホ族の居留地に行った時に、「あっち、こっち」というナバホ語が「アツィ、コツィ」とほぼ同じであることを聞いて、大昔からの繋がりを感じました。また、ナバホの笛の音も、日本の伝統的な笛にとてもよく似ていました。

ここで、大統領に会ったナバホ族の元米軍人は、一緒に日本をやっつけたことを誇りに思う、というような話をしたのです。日本人はアメリカ原住民の言語まで研究していなかったため、日本軍はナバホ語をベースにしたアメリカの暗号を解読することができず、アメリカに非常に有利に働いたのです。

大統領がアメリカ原住民を巻き込むことに、どういう意味があるかというと、過去にアメリカに来た白人が原住民から土地を奪い、原住民を虐殺した過去を、「ネイティブアメリカンも白人も一緒に日本人と戦った」と強調することで、罪悪感を消そうとしているのです。原住民にそう言わせることで、アメリカという国が過去にしたことをうやむやにしようとしているのです。

アメリカにとって、口に出しては言えなけれど、一番認めたくないのが

アメリカという土地を原住民を殺して強奪した

ことだからです。

一般的に、アメリカの政治家としては、特に保守派の政治家は支持層が保守的な退役軍人だったり、軍人の家族だったりするので、アメリカ国民に元敵国である日本とはあまり仲良くしていることを知られたくないのです。トランプ大統領は日本に行く前、真珠湾に寄りましたしね。

また、トランプ大統領は、当選する前から「アメリカはもう世界の警察にはならない(他の国々を守ってあげて、いいように使われるのは、やめる)」と宣言していました。すぐにアメリカが日本の国防から手を引く、という意味ではないと思いますが、普通に解釈すると「アメリカにそれなりの利益を還元してくれないなら、日本の国防からも手を引ける」ということになります。

オバマが日本で広島に行ったのは、オバマ自体が反米大統領だったからなんですよ(苦笑)。アメリカ史上、初めてのアメリカ自虐史観の大統領だったんじゃないでしょうか。オバマ政権でやってきたことは、健康保険詐欺犯罪者の大量釈放もそうですが、徹底的にアメリカを弱体化させることでした。

アメリカ軍にハイヒール

アメリカは、今、国境破壊主義者が国力を破壊しようとして様々な工作を仕掛けている最中なのに、右派も左派もどっちも腐敗がひどいので、国が内から崩壊するのを防ぐので、精一杯なのです。

アメリカは、

今、アメリカを取り戻すことで精一杯

なんです。

また、ハリウッドなどの映画業界は中国資本に買い占められていますし、シリコンバレーも中国資本の支配下に入ってしまっているので、アメリカが中国のご機嫌をとりながら物事を進めないといけないようにもなってきているのです。また、死亡したサンフランシスコ市長は中国系アメリカ人でしたが、中国系の政治家も増えているのです。

そうなると、いつまでも「アメリカに守ってもらう」一辺倒の考え方では、日本はやってはいけなくなってしまうのです。とにかくアメリカのご機嫌さえ取っていれば何とかなる、というような戦後の「親米保守」の考え方が通用しない世界になってしまっているということです。

アメリカは、今、国境破壊主義者が国力を破壊しようとして様々な工作を仕掛けている最中なのに、右も左も腐敗がひどく、マスコミはそれを応援するので、トランプ政権はアメリカという国が中から崩壊するのを防ぐので、精一杯なのです。だから、日本がアメリカを頼り切ってしまってはいけないのです…。(まあ、国連や中国や北朝鮮を頼るのと同じくらいヤバいことになってしまいますからね…。)

日本は、自立しないと…。本当に。

アメリカの崩壊は多角的に進んでしまっているんです。

1)教育の破壊  
左翼による国家崩壊プラン:養護施設化しているアメリカの大学、セラピー犬を導入

2)健康保険の高騰とオバマの保険制度の罰金による政府による異常な税金詐欺
オバマ政権の酷さ、健康保険制度で税金を収奪。だからトランプ政権が誕生した!

3)大統領に殺人予告をする元CIA職員、脅迫する米メディア
元CIAのテレビ解説者マッド氏が宣言、「政府は、この男(トランプ大統領)を殺す」

4)盤石でなくなったアメリカの国防
軍隊訓練生が赤いハイヒールを履いて行進

5)アメリカの国家主権が失われている事実
憲法違反を犯してシカゴが治安維持に国連軍を要請、米は内から崩壊?

6)異常に多い不審死
ワクチン業界とガン利権による暗殺か? 米・フロリダ州医師らの大量不審死

7)アメリカの歴史が崩壊
アメリカが転覆されつつある! 南北戦争の英雄像が次々と撤去されている

反日中韓を操るのはアメリカ

sacredokinawa

アメリカ西海岸(シリコンバレー)に住んでいます。♀です。海外に住んでみたら日本がもっともっと好きになりました。遠くから日本を見た方がよくわかることもあります。2016年からやっていたアメブロのサイトがサイバー攻撃で閲覧できないページが多くなったので、こちらに引っ越してきました。リンクフリー、コピペフリー、拡散OKです。ただし、記事内の参考文献や根拠とした過去記事へのリンクも一緒に入れてくださるようお願いします。