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グリーンスムージーで病気になる話(栄養摂取上限を超えた時に体に起きること)

ダイエット、食餌療法
08 /27 2018
何年か前から、「健康にいい」、「ヘルシーだ」ということでグリーンスムージーが流行っていますよね。私もときどき作って飲んでいましたよ。私は、「野菜中心の食生活なので超ヘルシー!!」と思っていたのですが(添加物も控えているし)、最近、なんだか節々が痛むし体の調子がよくないのです。こんなに健康的な生活をしているのに… おかしい…。

そこで、いろいろ調べていくうちに、原因と思われることが判明しました。ズバリ、それは

緑黄色野菜などに含まれるビタミンAの取りすぎ

だということを自覚しました。食べているものは、人によって違うので、野菜や果物をあまり摂らない人は多少、とった方がいいだろうし、グリーンスムージーや青汁的なもので補うというのはあると思います。しかし、日頃から緑黄色野菜やくだものをふんだんにとっている上に、似たようなサプリやジュースをさらに加えると

栄養摂取基準の「上限量」

を上回ってしまい、そういう生活が続くと栄養過多となり、やがては病気につながるということです。



私は以前は仕事が忙しくて食べる時間がなかったため、一日1.5食の生活をしていました。昼間は少しおやつというか果物をつまむくらいで夜は普通の食事でした。その時は、すこぶる体調が良かったのですが、この数年間、カリフォルニアの農業地帯でとれる野菜や果物を大量に食べるようになりました。数年経った今…。食べすぎた分の栄養が体に溜まってきたようです。オーガニックのものや体にいいものばかり食べていたつもりでしたが、「過ぎたるは及ばざるが如し」だったようです。

自分が好きで食べていたものを振り返ると、どれもビタミンAが多いものばかりでした。それから、カルシウムなどのミネラルも取り過ぎていたようです。(アメリカの水はミネラル分が多いので)

緑黄色野菜(にんじん、トマト、青菜など)
のり
イクラ
イカ
などなど

栄養上限

厚生労働省ホームページ
https://www.mhlw.go.jp/www1/shingi/s9906/s0628-1_11.html

吉本のお笑い芸人さんで足つぼと食餌療法をしている和泉修さんという方の話を聞いて、目が覚めました。キム兄の奥さんの西方凌さんが不妊症で困っていたところを、この方の指導のもとに「昔ながらの伝統的な日本食」に戻したところ、妊娠したということが、ブログに書いてあります。

西方凌さんのブログ
「不妊治療で試したこと」
https://blogs.yahoo.co.jp/nishikataryo_blog/20173279.html



栄養が足りないから、もっと入れなきゃ

補わなきゃ、という誤った考えを改めました。和泉氏がCGSチャンネルのビデオで語っていたことの中に「昔は、野菜などはその季節にしか採れなかったので、その時期しか食べなかったけれど、今はハウス栽培などで野菜が一年中手に入るので、一年中食べ続けてしまう。でも、それは

自然の摂理に反している

し、それをしていると気づくと栄養過多になることがある」という旨のことをおっしゃっていました。

しばらくは、おにぎりと味噌汁と白い野菜で節制します。

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アメリカの日本に関する本音(本当のことが知りたい方、限定です)

日米関係、日米同盟
08 /23 2018
私はアメリカに長いこと(何十年とw)住んでいる日本人ですが、アメリカ人の本音が日常生活を通じて、そしてアメリカ政府の本音というものがホワイトハウスからの発信やイベントなどを通じて伝わってきます。アメリカの大手メディアは日本と似たようなもので、反アメリカにして反日であり、基本的に国家破壊勢力が資金源なので乗っ取られているようなので、メディアの発信はプロパガンダ性が強いです。

まず、私が最初に強調したいことは、アメリカの一般人はほとんどが

「日米同盟」という軍事同盟が存在することを知りません

し、日本がアメリカの同盟国だと思っている人は皆無です。また、マスコミでも、そのような報道はありません。日本にある米軍の存在に言及する機会自体がほとんどないですし、その場合は、「守ってやってる」というような意味合いで出てきます。もちろん、日本はアメリカの核の傘を含む圧倒的な軍事力の庇護の下にありましたから、その見方は的を得ています。英語で「アラーイ」(同盟国)と言えば、主にNATO諸国を差します。ですから、アメリカ人に全般にとって、日米同盟が崩壊しても、痛くも痒くもないのです。米国民全般がまったく気にしないことを、政治家が大事だと思うでしょうか。米国民の支持を得るためには、国民の望むことをしなければならないわけです。

chicago_un
http://chicago.cbslocal.com/2017/12/14/richard-boykin-united-nations-gun-violence/

今、アメリカは米憲法を犯してまでシカゴなどの都市が治安維持に国連軍を招き入れ

アメリカ国内の一部の地域では主権を失った状態

になっています。言い換えると、アメリカの一部は国連の占領下になってしまっているのです。通常、地元の治安維持には地元警察もいるはずですし、アメリカには国内向けにナショナルガードという国内向けの軍隊があります。それなのに、アメリカは自分たちで自分の国を守れない状態になってしまっているのです。オバマ政権下では組織的な犯罪勢力による国境の破壊が行われていて、凶悪犯罪を犯した不法移民を2016年だけで1万9723名も釈放して、本国へ強制送還ではなくアメリカにそのまま滞在させていたことが明らかになっています。(つまり、あえて国内で泳がせて国境破壊と国力の低下を助長させていたわけです。)

アメリカは、現在、内戦中というか取り込み中なのです。「人身売買と腐敗に関する大統領令」が出されていて、その中でなんと

国家緊急事態宣言が出されている

のです。人身売買と子供の強制売春に関与したハリウッド女優や複数の著名人や大富豪、財界人の逮捕者が出ており、少しずつ腐敗勢力の摘発は行われていますが、まだまだ予断を許さない状況です。その内の一人は、メキシコで児童の人身売買をしているところを現行犯逮捕されましたが、アメリカとメキシコの国境付近で起きている問題やアメリカで「移民問題」や「移民局の親子引き離し」などと報じられている問題は、すべて根っこにあるのは、人身売買です。メキシコや南米などから連れて来られた子供たちは、正式な手続きやパスポートなどを持っていません。つまり、本人の名前や家族を証明するものがないのです。そういう子供たちというのは、売られたら最後、性奴隷にされようが、臓器を抜かれようが、外国に行ってしまえばそのこが存在する証拠自体がないのですから、犯罪者にやられ放題なのです。当然、子供ですから、理路整然と犯罪を証言することもできないし、英語も話せない場合が多いです。もちろん、国境を越えて違法に子供をアメリカに連れてくる「親」は、ニセの親でディーラーである場合も多いのです。国境付近は大人でも危険な地域ですから、普通の親ならば、そんなところを可愛い子供と一緒に越境することなど考えないはずなんです。

今まで、不審死についても色々と書いてきましたが、アメリカ国内が今、国家破壊勢力にターゲットにされて、どれだけ大変なことになっているかは、こちらの過去記事を見てください。普通に考えて、自分の国が倒れそうになっている時に、他の国の国防が大事だと思う国民や政治家がいるでしょうか。いないですよね。しかも、人種も文化も言語も違う国なら、なおさらです。ですから、日本の総務省と中国の事実上の5Gサイバー軍事同盟成立によって、日米同盟の崩壊はほぼ確定、ということになってしまいます。ですから、

アメリカが日米同盟の破棄を歓迎するのは当然

のことなのです。(一般人は、そんなもんあることさえ知らないしw 日本人にとってアメリカの存在は大きいかもしれませんが、アメリカ人全般にとって日本の存在感はかなり薄くて「遠くにある東洋人の小さな国」です。悪気はなく、本当にそう思っています。)日本から米軍がすぐに撤退することはないと思いますが、トランプ政権はアジアからいずれは米軍を撤退させる旨を述べていますし、「世界の警察をやめる」と宣言しています。(つまり、アメリカ以外の国防はやりません、ということです。)ですから、アメリカの国益と利益、国防方針に合致する場合のみ最小限の軍備をアジアにキープするかもしれませんが、「最小限」がどこか、という線引きはグアムになるのかもしれないし、フィリピンかもしれません。

保守系のフォックスニュース記事:「北朝鮮は、自身の『真珠湾攻撃』をアメリカに対し開始し、潜在的に何百万人も殺傷できる」
http://www.foxnews.com/opinion/2017/12/07/north-korea-could-launch-its-own-nuclear-pearl-harbor-attacking-us-potentially-killing-millions.html

北朝鮮の核の脅威がアメリカで報道されていた間、北朝鮮がどのように紹介されてきたかというと、テレビでは必ずセットで「真珠湾攻撃」や「好戦的な日本軍」というような、第二次世界対戦の映像を一緒に流していたのです。つまり、アメリカにとって日本は「元敵国」だということが強調されていたのです。つまり、

日本は今でも元敵国で「北朝鮮と同列」

に扱われているのですよ。雰囲気としては、「日本は東洋のちっちゃな国のくせに、過去にアメリカに歯向かった。また、似たような場所から、またしても暴れるアジアの国が出てきた」というような感じなんですよ。アメリカで「今の北朝鮮はうちらに歯向かった日本を思い出す」というように同列に報道されている事実を知ると、昨年の11月にアメリカ原住民であるナバホ族の第二次世界大戦で暗号部隊員だった方々をトランプ大統領がなぜホワイトハウスに呼んだのかが分かるし、日本の立ち位置がよくわかるのです。

トランプ大統領とナバホ族

大統領がアメリカ原住民を巻き込むことに、どういう意味があるかというと、過去にアメリカに来た白人が原住民から土地を奪い、原住民を虐殺した過去を、「ネイティブアメリカンも白人も一緒に日本人と戦った」と強調することで、罪悪感を消そうとしているのです。原住民にそう言わせることで、アメリカという国が過去にしたことをうやむやにしようとしているのです。アメリカにとって、口に出しては言えなけれど、一番認めたくないのが

アメリカという土地を原住民を殺して強奪した

ことだからです。一般的に、アメリカの政治家としては、特に保守派の政治家は支持層が保守的な退役軍人だったり、軍人の家族だったりするので、

アメリカ国民に元敵国である日本とは
あまり仲良くしていることを知られたくない


のです。トランプ大統領は日本に行く前、真珠湾に寄りましたしね。(真珠湾にはアリゾナ記念館があり、ここに行くということは「日本軍に殺された米兵士たちのこと、まだ忘れてないからな」という意味であるわけです。)

大草原の小さな家の記述

大草原の小さな家の記述
「西部にいるのはインディアンだけで、人は誰も住んでいない」
http://www.afpbb.com/articles/-/3180016
AFPニュース記事

サンフランシスコの捏造慰安婦像や大阪市との姉妹都市解消についてですが、アメリカではほとんど報道されておらず、気にしている人もあまりいません。海外で暮らす日本人にとっては切実な問題ですが、これはアメリカ政府内の反日勢力と中国が共謀して、韓国系アメリカ人を動かしてやっていたことです。しかし、私たち日本人は、アメリカ人全般にとっては基本的に「どうでもいいこと」だということを知らないといけません。そこをアメリカ人が英語でつっつきすぎると、米軍が朝鮮戦争中に「国連軍」の名のもとに慰安婦(売春婦)をドラム缶に入れて支給させていたことなどがバレてしまうので、アメリカ政府としても、日本の悪口を言っている分には構わないにしても、自分たちのやっていたことがバレないためにも、日本と日本人を貶め続けて貰えば、矛先が自分たちに向かわないので大歓迎なのです。

国連軍慰安婦登録

(朝鮮戦争の前後に韓国語でUN国連軍向けの慰安婦登録を呼びかける記事。「相封」というのは「相対」で、「相対する」つまり「ための」という意味です。国連軍のための慰安婦です。)

そして、アメリカを牛耳っているエリート勢力としては、日本をほぼ植民地として見ていますから、日本人に発明や技術革新をして欲しくないし、それで利権を得ないでほしい(こっちに回せ)というのが本音かと思います。「国益を失う日本、小保方叩きの黒幕が判明。ハーバード大がSTAP特許の利権を20年独占」という記事でも書きましたが、なぜ小保方さんがNHKで襲われて、マスコミに袋だたきにあったのか、なぜ上司が死亡しなければならなかったのか、私たち日本人は冷静に考えなければなりません。結果を見ると、利権がそっくりそのままアメリカに20年間行ったわけです。

また、「恋ダンス」までして、日本に媚を売ったキャロライン・ケネディ元大使の再就職先はアメリカの航空宇宙製造大手で戦闘機を作るボーイング社であり、この人事は、

日本にもっとアメリカの戦闘機買わせるため

のものでしかありません。ええ、アメリカにとって日本は、「市場として」と言うか「搾り取る対象」として大事である、ということは言えるかもしれません。ですから、日本が多少の危機に晒されたり、隣国からの核の脅威などに晒されてくれた方が、アメリカとしてはビジネスチャンスが増える、と言うことです。

そして、EU国連や国家破壊勢力がなぜ日本叩きをするかというと、

日本人の利他精神が彼らにとっては営業妨害

だからです。日本人が発明すると、セイコーのクオーツ時計のように特許を無料で公開して公共財産にしてしまったり、適正価格で出回るので、人類にとっては非常に良いことなのですが、人類を奴隷にしようとしている、人を殺しても何とも思わない勢力にとっては、非常に迷惑だということです。

高く買わないで

大手メディアや政治家レベルでは、まあそんなところですが、個人レベルではアメリカの新帝国主義というかアメリカを乗っ取っている腐敗勢力を嫌っている人たちも多いです。ですから、個人レベルの付き合いでは、過去にアメリカに歯向かった気骨のある日本人を信頼してくれる人たちも多いです。日本は、「人種差別撤廃」を国際会議で主張した世界初の国ですしね。アメリカ人でも、有色人種も多いですし、先祖がメキシコの人などは、日本人とウマが合います。それから、私は個人的にアメリカの黒人の人たちからとても親切にしてもらって、とても助かった経験があります。日本人と似たような連帯感というか助け合いの精神を持った人が多く、親しみやすい人が多い印象があります。また、アジア系でも特亜以外のアジア系アメリカ人はほぼ親日ですから、個人的に親しくなりやすいし、信頼関係を築きやすいです。また、太平洋の島々の人たちも日本と日本人に対して親しみを持ってくれていますから、個人的に信頼関係を築きやすいです。太平洋の島々の人たちは、日本と同じようにお土産をあげる文化があるので、すんなり馴染むのですが、白人文化で育った人にいきなりお土産を渡すと警戒されます(悲しいですが、何か企んでいると勘ぐられることが多い)。私は個人的な印象としてアメリカの白人文化と特亜文化は、「力=正義、利益=最重要視」というところが似ているので、根底にお互いに似たものを持っているため、親和性があるのではないかと思っています。

蜂子皇子
(聖徳太子のいとことされる蜂子皇子の絵、肌の色が黒かったと言われています。日本は皇室に繋がるやんごとなき身分の方の中にも肌の黒い人がいたし、信長の時代も黒人を差別せずに身分を与えて重用しましたからね。)

大昔は、太平洋の島々の人々も大陸の人々も日本を行ったり来たりして混血していたため、私たち日本人には様々な人種が混じっています。戦後、占領軍GHQが焚書までして葬り去りたかった日本の歴史本に「天孫族6000年の歴史」というのがありますが、日本にはもともとポリネシアやツングース族、クメール族がいて、そして中東地域の人たちが行ったり来たりして日本人になって行ったということが書かれています。私は個人的には、日本人の「心のふるさと」は太平洋にあるんじゃないかと思っています。南の島というか竜宮城のような海の楽園を思わせるハワイやグアムに憧れる日本人は多いですし、新婚旅行などで一番人気の場所ですよね。日本人のルーツが特亜にないのは、新婚旅行であれらの国々を訪問したいと思う人が皆無であることからも、心のふるさとではないと言い切れます。新婚旅行で万里の長城(人柱が埋まってると言われているしw)に行きたいという人の話を聞いたことないですからね。

基本的に私たち戦後の日本人はアメリカ人が日本人をどう思っているか、外国から日本がどう思われているか、ということを気にしすぎるような気がします。相手は全くこっちのことなんて考えてもいないからねw。むしろ、私たちはどういう人間でありたいのか、どういう国でありたいのか、そのために何をすればいいのか、ということに気を配るべきだと思います。

だからこそ、私は日本人が日本を守れるように、アメリカから押し付けられた不条理な武装解除である

憲法改正をして日本オリジナルの憲法にしなければならない

し、おそらくそのためには、まず

スパイ防止法の制定

をしておかないといけないと思っています。

備えあれば憂いなし

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速報:日米同盟崩壊の危機、(米国から見た)日本の裏切りが確定

日米関係、日米同盟
08 /21 2018
今、起きている戦争の戦場はサイバー空間です。犯罪の多くがサイバー空間で行われています。中国軍には、サイバー部隊が存在します。

オバマ政権時代にアメリカでは、海軍の機密情報が中国にハッキングされるわ、数万単位の連邦政府職員が中国にサイバー攻撃を受けるという事件が報道されてきました。トランプ政権になった後になって、やっとアメリカへのサイバー攻撃に関わった中国人が逮捕されるというニュースがありました。

中国による米連邦政府職員へのサイバー攻撃

ロイター記事
https://www.reuters.com/article/us-cybersecurity-usa/china-in-focus-as-cyber-attack-hits-millions-of-u-s-federal-workers-idUSKBN0OK2IK20150605

中国が米潜水艦の情報を入手

ワシントンポスト紙「中国がアメリカ海軍の受注業者をハッキングし、潜水艦戦における機密データを入手」

日本でも、識者の間では2015年の段階で「日本企業がサイバー攻撃で汚染されている」という記事が出ていましたし、サイバー戦争について何らかの理解があったと思います。

東洋経済オンライン 日本企業は、サイバー攻撃で汚染されている 2015/07/18
https://toyokeizai.net/articles/-/77539

2015年に8月頃に話題になった

日本の年金情報流出に中国軍のサイバー部隊が関与

していた、というニュースを覚えていらっしゃいますでしょうか。

年金情報流出には
夕刊フジ 年金情報流出に中国軍が関与していた…日米タッグで大逆襲へ 文春報道 2015.08.01
https://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20150801/dms1508011530003-n1.htm

日本人の個人情報と金融情報を管理する年金機構がデータ入力するのに、中国系の企業に委託していた、という今年の5月頃に出たニュースを覚えていらっしゃいますか。

産経新聞 データ入力 別の中国系企業に委託 年金機構「時間限られていた」2018.5.6
https://www.sankei.com/life/news/180506/lif1805060012-n1.html

そして、何と14.9万人に支給ミスがあり、総額20億円の支給ミスがあったというニュースを。

産経新聞 年金データ入力委託、14・9万人に支給ミス 総額20億円、機械でずさん入力 2018.3.26
https://www.sankei.com/affairs/news/180326/afr1803260033-n1.html

これは、サイバー犯罪でしょう。しかも、数年前の段階で、中国軍のサイバー部隊の関与が分かっているわけです。

野田聖子、中国のお役に

そして、なぜか今、国民のデータを管理したり、年金業務を行う総務省にサイバー犯罪に関与した疑いがあり、中国政府に同調する発言をした野田聖子が大臣となっている。これは、おかしくないでしょうか。

野田聖子の発言1

 
総務大臣、野田聖子のサイバー犯罪関与疑惑

・元反社会勢力の夫は、迷惑メール一斉送信という一種のサイバー犯罪で逮捕の前科がある
サイバー上の通貨である仮想通貨をめぐる金融庁への圧力疑惑問題
・中国が南シナ海で岩礁を埋め立てて軍事基地を作っている問題に関して、「直接日本と関係ない」と発言(中国は、この場所にサイバー兵器を設置、同盟国のアメリカをターゲットと明言)
・5G(サイバー通信技術)共同開発を「中国にとってもお役に立てる」と発言



野田聖子、中国のお役に
https://www.sankei.com/economy/news/180527/ecn1805270006-n1.html
2018.5.27 産経新聞「日中で5G周波数共有、中国が提案 日中韓情報通信相会合を前に」

総務省が主導している中国との5G通信技術共同開発は、中国とのサイバー技術共同開発です。(当たり前だけど…。)しかし、サイバー(IT)技術というのは、「サイバー部隊」という軍隊の部隊が存在するように、軍事技術と直結しているものです。例えば、アメリカのグーグルも米国国防省の受注をしている大手軍事産業ですし、アマゾンでさえもクラウド構築を受注している軍事産業です。

遠隔操作が可能
(電車や飛行機、建築重機の遠隔操作が5G技術で可能に)

何度も繰り返しますが、5G通信技術は、飛行機や電車などの乗り物の遠隔操作も可能にするパワフルなものです。また、5Gアンテナ建設中のアメリカでは電磁波による健康被害の報告も出ています。マレーシアのマハティール首相は、消えたマレーシア便の遠隔操作によるテロの可能性を指摘していました。アメリカのボーイング社は2006年の段階で商業用の飛行機を、パイロットや乗組員なしで無人運行できる遠隔操作システムの米国特許を取得しています。5G技術を使えば、飛行機や電車や車を遠隔操作して誤作動させて、完全犯罪のテロを起こすことも簡単に出来るのです。

日中5G通信技術共同開発は、軍事技術共同開発です。

これは、事実上の

日本と中国のサイバー軍事同盟

と同意義です。これを総務省にやらせてはいけません。日本が滅びます。そもそも、軍事技術ですから、総務省の管轄下にしてはいけません。防衛省と公安が目を光らせなくては。いや、スパイ防止法の制定が先でしょうか。

5Gの新たな脅威は中国、CIA元幹部

日経xTECH 「5Gの新たな脅威は中国、CIA元幹部が語る」
https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00134/060700054/

今、アメリカは内側から崩壊しかけていた自分たちの国を取り戻そうとしている最中です。ですから、日本の安全保障の面倒までみる余力がありません。ですから、当然ですがアメリカが日本を中国や北朝鮮から守ってくれる、ということはありません。それどころではないのです。アメリカの国防はとっくに終わっている上に、アメリカの憲法を犯してまでシカゴでは治安維持に国連軍を要請したりして、アメリカの国家の主権が一部で失われた状態なのです。ですから、他国の主権を守ることは、正直、重要じゃないし、できれば「もうやめたい」という状況になっています。

アメリカ軍にハイヒール
(ハイヒールを履いて更新する米軍の訓練生。アメリカの国家破壊勢力が米軍を無力化していることがわかります)

ホワイトハウスのウェブサイトを見るとわかりますが、腐敗と人身売買に関して「国家緊急事態令」という大統領令が発令されているのがわかります。

ここを見てくださいね。
https://www.whitehouse.gov/presidential-actions/presidential-executive-order-enforcing-federal-law-respect-transnational-criminal-organizations-preventing-international-trafficking/

今、アメリカは国内の腐敗・犯罪勢力を追い出すのでいっぱいいっぱいなのです。今、「国家緊急事態で大変だ」と言っている国ですから、他の国の戦争を防ぐ手伝いまでは、手が回らないというのが正直なところです。やっと、大富豪のブロンフマン家の一人が人身売買関与で逮捕されたりして、腐敗勢力の一掃が少しずつ進んではいますが、まだまだ予断を許さない状況です。

ですから、もしかすると、アメリカにとっては、日本が中国と5G共同開発で事実上の共同軍事サイバー技術開発をやってくれちゃったら、

日米同盟を破棄するいい口実になる

から、「ちょうどいいや」というつもりなのかもしれません。アメリカとしては、国内的にはもう外国に米軍を駐留させる体力もないし、国民の賛同を得るのが難しくなっているからです。アメリカ国内の国家破壊勢力が憲法違反まで犯して国連軍を招き入れて、自分の国を守ることができておらず、主権を失った状態なのに、自分たちの軍隊が外国を守っていることに大勢のアメリカ人が矛盾を感じているのです。

日米関係を男女の関係に例えると、イメージが湧くんですよ。「ああ、この奥さんと別れたいな〜。いうことは良く聞くけど、あれもやってこれもやってで、金もかかるし、もうマジでしんどい」というとき、「別れられるように仕向ける」には、どうしたらいいでしょうかね。それは、やはり相手の浮気ではないでしょうか。相手が裏切ったら、それを正当な理由とすれば、確実に離婚(別れ話)に持っていけるわけです。

日中5G共同開発は、事実上のサイバー軍事共同開発ですから、日本がこれを中国と一緒に実行してしまったら、これによって、中国のサイバー部隊の質は向上するでしょうから、

アメリカがこれを日本の「裏切り」行為とみなす

南沙に電子戦兵器

中国が南シナ海にサイバー戦兵器を設置、米軍妨害の狙いか
読売新聞記事 2018年8月2日
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180802-00050034-yom-int

ことは間違いありません。中国は、スプラトリー諸島に置いたサイバー兵器をアメリカに向けたものだと発表していますから、日本の技術が中国のサイバー兵器に取り入れられ、それがアメリカにとって不利になったら、日米同盟という軍事同盟の事実上の破棄となってしまいます。

私は、アメリカに住んでいるので、日本とアメリカに戦争して欲しくないです。もちろん、日中 VS アメリカという図式は本当に嫌です。

日本は、5G技術は他国と共同ではなく、単独で安全なものを開発することで、世界に貢献できるし、世界中に需要が増えるはずですから利益もあがります。

ぜひ、官邸に懸念を伝えましょう。

私自身も、先日、官邸にメールをしました。ぜひ、一人でも多くの方がこの件について、声をあげてくださるようお願いします。

官邸へのメールの宛先
https://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken_ssl.html

防衛省へのメールの宛先
https://www.e-gov.go.jp/policy/servlet/Propose

公安調査庁へのメール
http://www.moj.go.jp/psia/kouan_mail.html



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反日中韓を操るのはアメリカ

日中vs.米国戦争が始まってしまった (MOEMOEさんの記事)

日米関係、日米同盟
08 /20 2018
先日、アメブロにも「米中5G世界大戦が勃発、日本は中国側に参戦、総務省主導の共同開発で」という記事を出したのですが、MOEMOEさんが私の記事をリブログされる際に非常にわかりやすい言葉で現状をまとめてくださったので、ご紹介したいと思います。

日中vs.米国戦争が始まってしまった

MOEMOEさんの記事
https://ameblo.jp/iq301xz/entry-12398449410.html

つかさ、日本国民はシナ政府に
監視されることになったんだよな
・・・

日中戦争はすで終わって、日本
はシナに征服され支配されて
しまったんだな

・・・
日本はすでにシナ国日本自治区
なんだ

(θωθ)/~

(ノ´▽`)ノ ⌒(呪)

日本はシナの重要な軍事技術
基地になった

日本の基地外が日本を基地内
にしてしまったんだ

もっぺん、日本上空にアメリカの
爆撃機がやって来るな

それだけではない、アメリカから
ミサイルが飛んで来る

ひゃっほ~~~



この現実に起きている脅威をどうやったら、より大勢の人に分かってもらえるのか悩んでいましたが、わかりやすい!!!
こういうことが起きるのですよ。今のまま日本の総務省が主導して中国と一緒に軍事技術である5G通信技術開発を進めてしまうと。

マハティール首相が遠隔操作を指摘

(マレーシア便の遠隔操作によるテロを指摘したマハティール首相

つまり、こういうことです。日本の総務省は、中国のサイバー兵器の質を上げるために、共同開発の名のもとに日本の技術を売り渡そうとしているのです。それだけではなく、この共同開発に乗ってしまったら、移動式の通信回線や通信機器の名の下に中国にコントロールされた軍事技術が日本国内に入って来ます。

中国は米国にサイバー宣戦布告済み、サイバー兵器を米向けに設置

5G技術で乗り物の遠隔操作が可能=テロ・軍事利用はカンタン

5G(IT通信技術)=軍事技術は世界の常識

日中共同5G(軍事技術)開発で中国側に参戦

日本は、事実上のアメリカへの5Gサイバー戦争宣戦布告
 
そういうことです。

何度も同じことを繰り返しますが、5Gは軍事技術です。アメリカのグーグル社などは、アメリカ国防省から110億ドルの開発パートナーとなった「軍事産業」です。ショッピングサイトのアマゾンでさえ、CIAからクラウド構築の仕事を受注した立派な軍事(諜報)産業なのですよ。ただの買い物サイトではないんです。

前の記事でも書きましたが、アメリカはオバマ政権時代にかなり中国と癒着していたため、中国からアメリカの軍事機密をハッキングされて来たことが報道されています。中国がアメリカ海軍の受注業者をハッキングし、潜水艦戦における機密データを入手した、という報道もありましたし、アメリカの政府職員が中国からのサイバー攻撃を受けていたことも明らかになっています。

https://www.ft.com/content/9dba9ba2-5a3b-11dc-9bcd-0000779fd2ac
フィナンシャル・タイムズ記事
「中国がアメリカ国防省をハッキングした」 

そして、トランプ政権になってからやっと中国国籍のアメリカへのサイバー攻撃に関わった人物が逮捕されました。

https://www.nytimes.com/2017/08/24/technology/chinese-national-arrested-cyberattacks.html
ニューヨークタイムズ記事 2017年8月24日
「中国国籍の人がアメリカへのサイバー攻撃関与で逮捕される」

アメリカの場合は、大統領の権限が大きいため、国の中枢を中国に売り渡してしまったとしても、大統領令などを出して、政策を違う方向に舵取りすることが可能な社会です。今、トランプ大統領によって方向がガラリと変わっていることからも、それが分かります。しかし、日本は大統領制ではなく、議会制で総理大臣の権限がアメリカのように大きくありませんから、一度やってしまったことを覆すのが難しい社会になっています。

ですから、中国との5G共同開発という隠れ蓑を被った事実上の軍事共同開発は、今のうちにやめなければなりません。

日中軍事共同開発には反対です

軍事利用やテロに容易に使われてしまう5G通信技術は、軍事技術と直結していて、日本の安全保証の問題です。ですから、この問題は総務省管轄下であっていいはずがありません。

5G開発は、日本が単独で開発することを切に望みます。

日本が安心で安全な通信技術を完成させることができれば、世界中に需要が生まれるわけですから、長い目で見れば、その方が利益も莫大なものになります。

私自身も、先日、官邸にメールをしました。ぜひ、一人でも多くの方がこの件について、声をあげてくださるようお願いします。

官邸へのメールの宛先
https://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken_ssl.html

防衛省へのメールの宛先
https://www.e-gov.go.jp/policy/servlet/Propose

内閣情報調査室へのメール
https://www.kantei.go.jp/jp/forms/jyouhoutyousa_ssl.html



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・・米議員の側近が中国系スパイ、慰安婦像活動家に

米中5G世界大戦が勃発、日本は共同開発で中国側に参戦、軍事・個人情報を中国に売るのか…

サイバーセキュリティ、IT犯罪
08 /16 2018
終戦の日が終わり、戦争が終わって平和な世の中がきてよかった! 戦争を二度と繰り返してはならない…などと言っている場合ではないのですよ。戦闘機や飛行機、重機などの遠隔操作が可能軍事利用もできる通信技術である

5G開発を巡って、すでに米中世界大戦が起きている

のです。戦争がもう始まっているのですよ。気づいていない(気づきたくない)のは、私たちだけで。何度も似たような内容ですみませんが、私は何度も繰り返しますよ。

総務省を通じた5G共同開発ですでに

日本は中国側に参戦を決めてしまった

のです。今年の春頃に、私の持っているスマホを作っている会社がデータの管理場所をアメリカから中国に移転した後、それまで英語でかかって来ていた私への嫌がらせ電話が中国語に変わったことを書きました。通信機器を持っているだけで、個人情報が第三国に売られて、また違うタイプのその国なりの嫌がらせが始まるということが、すでに起きているのです。

中国は、すでにサイバー分野でアメリカに戦線布告済み

です。米中貿易戦争も起きていますが、サイバー戦に置いては、これ以上はっきりと明言できないくらいハッキリと、サイバー兵器を南シナ海に設置したのは「アメリカに向けて」であると宣言しています。すでに、日本が遠隔操作ができて容易に軍事利用できるサイバー技術である5G通信技術を中国と共同で開発することを総務省が発表しています。

南沙に電子戦兵器

これは、いわば日中で共同でサイバー兵器の開発に取り組む、と宣言したことと同意義になります。日本はまだ、日米同盟という軍事同盟があるのですけれど…。5G通信技術には遠隔操作が含まれており、何度も言いますが、

飛行機(戦闘機)の遠隔操作も可能にする技術です

現在、アメリカでは5Gアンテナ建設が進んでいますが、健康被害への懸念が広がっています。また、マレーシアのマハティール首相が飛行機が遠隔操作で行方不明にさせられた可能性がある、と指摘したことが知られていますが、電車や建設重機の5Gによる遠隔操作はすでに日本でも実用化が進んでいます。

遠隔操作が可能

マハティール首相が指摘しておられるように遠隔操作によって飛行機を落としたり行方不明にしたりする技術が存在するのです。イギリスのスター紙によると、アメリカのボーイング社は2006年の段階で商業用の飛行機を無人で遠隔操作する米国特許を取得している、と報道しています。

中国と5Gを共同で開発したら、必ず軍事利用

します。また、日本の企業や国民の個人情報なども中国政府の手に渡ってしまいます。結果的に、日本の企業や個人が遠隔操作やサイバー攻撃を受けても、文句が言えない状況になってしまうのが目に見えています。これは、5Gの日中共同開発という利権に目が眩んで、日本企業や日本のインフラ、日本国民の安全を売り渡したことになります。

デジマニュース
5Gをめぐる米中の主導権争い「中国の手に入れば世界を監視下に」
https://www.digima-news.com/20180712_36880

5Gの新たな脅威は中国、CIA元幹部

日経xTECH 「5Gの新たな脅威は中国、CIA元幹部が語る」
https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00134/060700054/

現在、中国の方が5Gの数では規模として上回っており、中国が移動式に力を入れているのに対して、アメリカはアンテナを使う固定式が一般的に表に出ている主流のようです。(アメリカも、航空業界や軍事では移動式も開発しているかもしれませんが)日本は、一般的に電気機器などの小型化に関する技術は非常に高いものを持っていますから、中国はおそらく日本の技術力を利用して5Gのさらなる小型化や質の向上を実現しようとしているのだと思われます。

日本は、中国が喉から手が出るほど欲しい技術を持っている

から、先方が共同開発にこだわるのではないでしょうか。しかし、これをやってしまうと、日本の技術が中国に軍事利用される可能性があるだけでなく、日本企業や日本国民のデータは中国政府に管理される可能性が強いと言えます。現在、中国の民衆が中国政府にサイバー監視されたり、言論弾圧されたり、サイバー上の発言を根拠に精神病院に収監されたりしていることが、日本人にも起きることにつながるのは、もう目に見えています。

安全保障の分野においても、日本と中国がサイバー兵器にも利用できる5Gを共同開発するという行動は、事実上の

日本によるアメリカへのサイバー戦争宣戦布告

と取られかねません。いや、おそらくアメリカ政府は素直にそう取るでしょう。トランプ大統領は「習近平は私の友人だが」と言葉では言いつつ、やっていることは貿易戦と人権戦を仕掛けていますよね。私はこの国に長く住んでいるのでわかりますよ。彼らは、相手の言葉よりも、行動を見ています。何度も言いますが、

5Gは軍事技術です

電車の遠隔操作

KDDIウェブサイト「5G×鉄道」という世界初の実証実験 KDDIとJR東日本で実施
https://time-space.kddi.com/kddi-now/kddi-news/20171225/2179

週刊アスキー記事「5Gで可能になる建築重機の遠隔操作」
http://weekly.ascii.jp/elem/000/000/414/414463/

乗り物や重機の遠隔操作が可能になる5G技術は日本だけで自力で開発するべきです。せめて、スパイ防止法案が成立し、憲法改正した後に、本当に信頼できる同盟国と共同開発するなら、まだ分かります。しかし、日本の領海や領空を侵犯し続けている中国との軍事共同開発はあり得ません。

日本が中国と共同で5G開発などしてしまったら、中国が南シナの軍事基地に設置したサイバー兵器の質は、間違いなくグレードアップしますよ。そして、それが通信機器として日本国内に上陸してきます。そして、石油など物資が運ばれてくるシーレンを封鎖されてしまったら、遠回りを強いられて日本国民は巨額のツケを支払わされることになるのです。

日本政府は、中国のサイバー兵器をそんなに進化させたいんでしょうか

日本は、中国のサイバー兵器の質を高めて、一緒にアメリカを攻撃したいんでしょうか。それとも、中国に日本企業や日本のインフラ、日本国民を攻撃して欲しいのでしょうか。テロを仕掛けたり、侵略してくるかもしれない集団の武器の性能をアップするために知恵を絞って、人材や税金を投入するマヌケな政府がどこの世界にあるんでしょうか。

財界の皆さまも、ぜひこの件に関して政府へご進言をお願いいたします。

私自身も、先日、官邸にメールをしました。ぜひ、一人でも多くの方がこの件について、声をあげてくださるようお願いします。

官邸へのメールの宛先
https://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken_ssl.html

防衛省へのメールの宛先
https://www.e-gov.go.jp/policy/servlet/Propose

内閣情報調査室へのメール
https://www.kantei.go.jp/jp/forms/jyouhoutyousa_ssl.html



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「遠隔操作」が可能な5G技術を日中共同開発する意味

米当局ディカプリオのヨット差押さえ、マレーシアの汚職事件とマネーロンダリングにハリウッドも関与

国連の腐敗、国連の反日
08 /14 2018
7月にマレーシアのナジブ前首相が汚職事件で逮捕されたニュースを覚えていらっしゃいますか。5月に親日家のマハティールが92歳で首相に返り咲いた成果がすでに表に出てきていますね。前政権下のマレーシアで起きていた汚職というのが、ハリウッドやロス茶栗菌豚組などとも繋がっていて、すさまじかった腐敗ぶりが表に出てきています。

ディカプリオとロー
https://www.news.com.au/finance/business/police-hunt-missing-billionaire-playboy-who-gave-miranda-kerr-9m-in-diamonds/news-story/24430c09e1452f4de4adcae11749a11e

2016年の段階で、すでに問題の国営企業の資産が凍結される方向だったようですが、主犯が逮捕されるまでに二年かかったことになります。

マレーシア元首相逮捕
ロイター記事 2018年7月3日「マレーシアのナジブ前首相逮捕、政府系ファンド巡る汚職疑惑で」
https://jp.reuters.com/article/malaysia-politics-najib-idJPKBN1JT14Q

しかし、マレーシア人の実業家であり、同じく横領事件とマネーロンダリングに関わった主犯格の一人であるジョー・ロー氏は行方をくらましています。

マレーシア不正
2016/7/21「米、マレーシア国営企業の資産凍結へ 首相親族の不正指摘」
https://www.nikkei.com/article/DGXLASGM21H7T_R20C16A7FF2000/

パリスたんとパーティするロー

(パリス・ヒルトンとパーティ中のロー氏)

海外逃亡中のようです。アメリカの司法省が動いていますから、逃亡先はアメリカではないはずですね。

https://www.nst.com.my/news/nation/2018/08/400624/come-back-malaysia-if-you-are-innocent-kj-challenges-jho-low
ストレイツ・タイムズ紙
「無実ならマレーシアに帰れとジョー・ローに挑戦するKJ氏」

このジョー・ロー氏は、マネロンにディカプリオなどを利用していたと見られており、ヨットなどの高額な贈り物をしていたことが判明しています。現在、アメリカの司法省が動いており、元はといえばマレーシア国民から盗んだ金であるから、ジョー・ローからもらった贈り物を返却するように命じられているということです。すでに、ロー氏から受け取ったピカソの絵、ダイアン・アーバスの写真、バスキアのコラージュ、マーロン・ブランドのオスカー像などはアメリカ司法省に引き渡したとのこと。もっと高価なヨットもあるようです。

「ディカプリオ財団、1MDB資金流用が認められれば贈与返還へ」
https://jp.reuters.com/article/dicaprio-foundation-idJPKCN12J0DN

このディカプリオ財団ですけれどね。

国連のサイトに紹介文が載っていた

ことで、私の中で「クロ」と確定しました。以前から、国連が犯罪隠蔽組織であることを書いてきましたが、また国連に繋がりましたよ。すべてのエリート犯罪は、国連と栗組に通ず、ですよ。

http://www.unic.or.jp/activities/celebrities/peace_messengers/dicaprio/

ちょっと読んでみると、こう書いてあります。ディカプリオ氏は2014年、その環境保護活動を認められ、権威ある

「クリントン・グローバル市民賞」を受賞

やはり、こちらも栗菌豚組でした。よく調べていると、前からディカプリオと栗組は金でしっかり繋がっていました。2013年の段階で夫の方に一日1600万円払っています。

シネマトゥデイ 2013年1月15日
「ディカプリオ、元米大統領ビル・クリントンとの1日を1,600万円で落札」
https://www.cinematoday.jp/news/N0049342

なるほど、なるほど。金の流れがわかると、はっきりしますね。そして、2015年には、妻の方の選挙資金集めに出席。しかし、栗組との繋がりがバレると困ると思ったのか、2016年には出席を辞退していました。

2015年6月28日「ヒラリー・クリントンの選挙資金集めパーティにディカプリオら出席」
https://eiga.com/news/20150628/3/

2016年8月22日「ディカプリオ、クリントン氏の選挙運動資金集めを辞退」
https://jp.sputniknews.com/us/201608222675388/

さらに詳しいことが浮上するのを静観したいと思います。

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マハティール首相が消えたMH370便は「遠隔操作」と指摘

マハティール首相が消えたMH370便は「遠隔操作では」と指摘していた

サイバーセキュリティ、IT犯罪
08 /13 2018
先日から、日本の総務省が進めている日本と中国による5G(通信回線)開発が軍事技術と直結しているため、日米同盟を壊す危険性を指摘してきました。そもそも、この技術は飛行機や電車などの乗り物の遠隔操作も可能にする技術です。また、アメリカでも5Gアンテナ建設が進んでいますが、健康への懸念も広がっています

電車の遠隔操作
KDDIウェブサイト「5G×鉄道」という世界初の実証実験 KDDIとJR東日本で実施
https://time-space.kddi.com/kddi-now/kddi-news/20171225/2179

遠隔操作が可能
週刊アスキー記事「5Gで可能になる建築重機の遠隔操作」
http://weekly.ascii.jp/elem/000/000/414/414463/

5Gを使って重機や電車を遠隔操作できるということは、この技術を悪用すれば、事故を意図的に起こすこともできるのです。また、

飛行機を落とすこともできる


わけです。

5月に92歳で首相に返り咲いたマレーシアのマハティール首相は、以前からマレーシア便MH370の失踪は、「遠隔操作によるものではないか」と指摘していました。この便は、

クアラルンプールから中国の北京に向かう便

でした。

マハティール首相が遠隔操作を指摘

サウスチャイナ・モーニングポスト「MH370便の謎についてマハティールが遠隔操作乗っ取り説を蒸し返す」
https://www.scmp.com/news/asia/southeast-asia/article/2138625/mahathir-resurrects-remote-takeover-theory-mh370-mystery

マハティール首相が飛行機の遠隔操作の可能性を指摘していた

ということは、私たち日本人は真摯に受け止めなければならないと思います。

マハティールが遠隔操作を指摘

2018年3月23日
「マハティールがMH370便に関して、遠隔操作の乗っ取り説を挙げる」
https://www.thestar.com.my/news/nation/2018/03/23/mahathir-raises-remote-takeover-theory-in-mh370-mystery/

この記事によると、ボーイング社は2006年の段階で商業用の飛行機を、ハイジャックが起きた時のために、パイロットや乗組員なしで運行できるシステムの米国特許を取得していることが指摘してあります。

5Gの技術は、サイバー(IT通信)の分野ですが簡単に軍事利用することができる上にテロに使われる可能性もあります。先日、中国は南シナ海に作った人口島にサイバー兵器を設置したというニュースがありました。矛先は、日本の同盟国であるアメリカだと中国は発表しています。

南沙に電子戦兵器
読売新聞記事 2018年8月2日
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180802-00050034-yom-int

日本が5Gを中国と共同開発は、サイバー兵器に容易に転用できる技術の開発ですから、

サイバー軍事技術の共同開発

と国際社会から見られてしまいます。これは、私には

日米同盟の破棄へと繋がっている

ようにしか思えません。

5Gの新たな脅威は中国、CIA元幹部

日経xTECH 「5Gの新たな脅威は中国、CIA元幹部が語る」
https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00134/060700054/

5Gの開発は、総務省ではなく防衛省の管轄下であるべき

ではないでしょうか。外務省も、今、アメリカを敵と明言してサイバー兵器を設置した中国と一緒に日本の総務省がサイバー軍事技術面で共闘する方向で動いていることを自覚しているのでしょうか。

デジマニュース5g

デジマニュース
5Gをめぐる米中の主導権争い「中国の手に入れば世界を監視下に」
https://www.digima-news.com/20180712_36880

5Gだけは、自力で開発を進めないと日本の独立が失われる

ほどの威力を持っている、他国と一緒に開発するには危険を伴う技術です。

官邸へ懸念を伝えよう

私自身も、先日、官邸にメールをしました。ぜひ、一人でも多くの方がこの件について、声をあげてくださるようお願いします。

官邸へのメールの宛先
https://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken_ssl.html

防衛省へのメールの宛先
https://www.e-gov.go.jp/policy/servlet/Propose



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トランプ大統領が米議員の中国系側近スパイを暴露、5年前にFBIが警告、現在は慰安婦団体に

中・韓半島、アメリカの連携
08 /11 2018
アメリカの前政権と民主党が中国と共謀していたことは、識者の間では知られていますが、民主党の重鎮議員であるダイアン・ファインスタインが中国と共謀していたことが表に出てきました。ファインスティン議員は、トランプ大統領がロシアと共謀していたと責め立てていた政治家の一人です。先日、トランプ大統領がオハイオ州で行った演説の中でこう述べたことから、

アメリカ連邦議員の中国スパイが明らかに

されたのです。

「私はファインスティン議員は好きだ、と言わねばならないが、彼女が中国人のスパイに20年も運転させていたことと、本人がそれを知らなかった事実は好きではない」

I like Diane Feinstein, I have to tell you, but I don't like the fact that she had a Chinese spy driving her and she didn't know it.

トランプ大統領のオハイオ州での演説



ニュースの報道によると、5年前にFBI職員がワシントンにあるファインスタイン議員の事務所へ赴き、議員が中国の諜報機関に潜入工作されていることを警告した、とあります。しかし、この人物は、ただの運転手ではなく、ラッセル・ロウという中国系のアメリカ人でファインスティン議員のサンフランシスコ事務所のオフィス・マネージャー(責任者)を務めていた人物だということが判明しています。

ファインスタイン議員の側近が中国スパイ
デイリー・コーラー記事
http://dailycaller.com/2018/08/06/feinstein-chinese-spy/

この人物が中国当局と連絡を取り、情報を漏洩していたにもかかわらず、ファインスティン議員はこの人物を庇い、スパイ容疑で逮捕するどころか、穏便に退職金まで与えて退職させて厚遇しました。この人物は、現在は日本を非難しているプロパガンダ機関で働いている、という報道がありました。

調べてみると、出てきましたよ。私の地元、サンフランシスコでございますよ。(大阪との姉妹都市解消に関する記事はこちら

ラッセル・ロウ

https://www.keywiki.org/Russell_Lowe

ラッセル・ロイの記事

ハンギョレ新聞に「ラッセル・ロイ」としてインタビュー掲載
http://japan.hani.co.kr/arti/politics/28780.html

この人物は、サンフランシスコの慰安婦関連団体「Comfort Women Justice Coalition」という団体に関わっており、落選したマイク・ホンダ議員と一緒に韓国を訪問したと指摘してありました。これで、捏造慰安婦を世界に広めていたのは、日本国内の反日勢力だけではなく、韓国や北朝鮮の勢力だけではなく、米議員の中枢に入り込んだ中国系アメリカ人と中国当局との連携があることが確証が取れました。


産経新聞の古森義久氏がこの件に関して詳細な記事を出していますので、ぜひお読みください。

JBプレス
米国で日本叩き運動を先導、中国のスパイだった
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/53848?page=2

産経新聞記事
https://www.sankei.com/world/news/180814/wor1808140005-n1.html
「中国スパイと断じられた米上院議員の補佐官 慰安婦問題糾弾でも先鋒」

ロイター記事
米上院議員の重鎮、補佐官は中国スパイ 江沢民氏と深い繋がり
https://jp.reuters.com/article/idJP00093300_20180817_00620180817



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反日中韓を操るのはアメリカ

お色気女性団体フィメン創始者、「あの国にも支部を作る」と言ってソロスが出資を中止、そして死亡

不審にお亡くなりになった方々
08 /10 2018
金髪の美しい女性たちが公衆の面前で自らのおっ、、を晒して、「これは女性の権利なんだ!」と主張する団体をご存知でしょうか。男性からすると、なんとも有り難く(?)、女性からすると何とも吐き気を催すような(?)話かもしれません。この団体は、ウクライナでできた団体です。美人さんが多い国です。この団体は日本にも支部があるのでしょうか、フィメン・ジャパンというフェイスブックページがあります。

フィメン・ジャパン 
https://ja-jp.facebook.com/FEMEN-Japan-567495853279558/

来日した時は、一時的に物珍しさもあってか、話題になっていたようですね。

フィメン来日

https://nikkan-spa.jp/546190
日刊スパ「金髪おっ、、集団フィメンがついに日本でご開帳」

しかし、この手の過激な上に意味不明な活動は、日本では全くウケないというか、完全に女性たちにスルーされたようです。ジャパンと書いてあるフェイスブックを見たところ、内容は全て英語で日本人が関わっている形跡がありませんでした。そうですよね。どんなに頭がオカシクなっても、意味も報酬もなくお願いもされていないのに勝手にお、、、を晒すことに共感する日本人女性はゼロ、ということではないでしょうか。日本女性として、このような国家破壊勢力による低次元の洗脳にかからない私たち自身を誇りに思います。

そして、今日もまた、訃報です。この団体の創立メンバーの一人であるウクライナ出身で31歳のオクサナ・シャチコさんがパリのアパートで死亡したというニュースです。この記事によると、遺体とともに遺書が発見されたと書いてありますが、検死の結果や死因については詳しく書いていません。

フィメン創始者が死亡
「フィメンの共同創始者のオクサナ・シャチコがパリのアパートで死体で発見される」
https://www.theguardian.com/world/2018/jul/24/femen-co-founder-oksana-shachko-found-dead-paris-flat

このような市民団体には、必ず資金源があるのですが、この団体について調べたことがなかったので知りませんでしたが、実はこの団体も大富豪でさまざまな国家転覆をしてきたジョージ・ソロスが出資していました。以前、ソロスが出資している団体名のリストを載せたことがありますが、いっぱいありすぎてすべてはかけませんでした。法曹界から右派も左派も有色人種も白人団体もそっちもこっちにも出資しているのが分かります。一見、敵同士に見える違う人たちに出資しているので、どっちの勢力も思いのままに動かせるという図式です。さすが、テレビで自分が若い頃にナスに協力したことを語っただけあります。

この女性が死亡する前に、実はこの団体は

「ある国」にも支部を作る、と言ってしまった


ことが判明しているのです。その結果、ソロスから資金を打ち切られたという事件があったことが、団体のフェイスブックからわかっています。もう、何となく分かりましたでしょうか? ほら、あの国ですよ。我らが宰相を「靴入りデザート」でおもてなししてくださった、あのくに!

フィメンのフェイスブック

フォロワーの皆様へ

ソロス氏が私たちがもうすぐ椅子ラエルにフィメンを設立しようとしていることを知り、フィメンへの出資を止めました。寄付をお願いします。皆さんが私たちにとっての新しいソロスになるのです。



…と書いてあります。なるほどね〜。

他の国では、女が好き勝手することを奨励してもいいけど、「あの国だけは、絶対に堕落させん!」って分かりやすいですね。それは、そうですよ。あの国では、国を守るために、女性も全員兵役をしなければならない義務があるのですから。あの国の女性を堕落させてしまったら、「女なんだから、兵役なんてやりたくない」とか言い出すのが目に見えてますしね。

いやあ、興味深いニュースですね。資金がピタッと止まるだけなら分かりますが、関係者が死亡するとは…。

日本人の私としてはですね、都知事になる前にロンドンのソロスの自宅へ行った小池百合子の今後が気になりますね。この時は、ネジ巻かれに行ったんでしょうよね。気をつけてくださいよ。彼らは、利用価値がなくなって用済みになったらポアじゃなかった、いつの間にか自殺した、ってことになってる場合が多いですからねw

ソロスと小池百合子

米で建設中の5Gアンテナによる健康被害の懸念広がる、日本は中国と共同開発で国防問題に

サイバーセキュリティ、IT犯罪
08 /09 2018
先日、中国が南シナ海の軍事施設にサイバー戦兵器設置したというニュースと一緒に、いま日本と中国の共同による5G通信回線開発が進行しており、IT通信分野の技術開発がアメリカでは軍事技術と直結していることからも、これが結果的に中国に軍事利用されることにつながり、ひいては日米同盟を破壊することになるかもしれないという懸念について書きました。

今、私が住んでいるアメリカではこの5G通信アンテナの建設が進んでおり、すでに建っているところもあります。場所によっては、すでに電磁波による健康被害を報告している人たちも出てきています。また、最近は英語で「電磁波ハラスメント(エレクトリック・ハラスメント)」という言葉が使われるようになり、政府関係者や企業の内部告発者、一部の学者などで電磁波による健康被害を訴えている人が増えています。

電磁波による攻撃や悪影響というのは、見えませんから、誰かが意図的にやっているのかどうかを一般人が知ることは至難の技です。なんらかの測定器などがないと証明が難しい分野であると言えます。また、偶発的に強力な電磁波にさらされて、知らないうちに影響を受けている場合、どの程度なら安全なのかという問題もおきてきます。

まず、5Gは車や鉄道などの遠隔操作を可能に

してくれることがすでに公になっています。

電車の遠隔操作

KDDIウェブサイト「5G×鉄道」という世界初の実証実験 KDDIとJR東日本で実施
https://time-space.kddi.com/kddi-now/kddi-news/20171225/2179

建築重機の遠隔操作もできるようになるわけです。

遠隔操作が可能

週刊アスキー記事「5Gで可能になる建築重機の遠隔操作」
http://weekly.ascii.jp/elem/000/000/414/414463/

遠隔操作ができるということは、機械を遠くから正常に作動させることもできるわけですが、あえて誤作動させることもできるわけです。つまり、5Gを使えば

故意に事故を起こすことも簡単になる

わけです。しかも、電波というものは目に見えませんから、証拠が残りません。ですから、万が一、この技術が何者かに悪用されてしまったときには、完全犯罪となります。事件は、ただの「事故」で片付けられます。現在の法体系で殺人を立証することはほぼ不可能でしょう。

5Gの新たな脅威は中国、CIA元幹部

日経xTECH 「5Gの新たな脅威は中国、CIA元幹部が語る」
https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00134/060700054/

以前、私自身が一連の記事を出した直後に隣人が交通事故で死亡し、他の隣人で私の車にそっくりな車を私の家の前に停めていた人が追突されたことをきっかけに、「何か交通事故誘発シグナル」が存在するのか疑問を持ち始めたことを書きました。同じ記事で、英語でかかって来ていた嫌がらせ電話が、アップルのデータ管理場所が中国に移転した後に中国語に変わった事実についても書きました。(これは、データ管理の方の分野ですが)

デジマニュース5g

デジマニュース
5Gをめぐる米中の主導権争い「中国の手に入れば世界を監視下に」
https://www.digima-news.com/20180712_36880 

ですので、5Gの問題についてもう少し書いておきたいと思います。現在、私が住むアメリカでは

5Gの通信アンテナによる健康への悪影響に関する記事

も色々と出ています。まずは、大手メディアの記事をご紹介します。この記事によると、5Gのアンテナを建設された近隣住民が激怒しているということです。

CNBCニュース(2018年5月29日)
5Gサービスがやってくる、そしてそれを提供するアンテナに関する健康被害への懸念もやってくる」

5Gアンテナ建設に住民が激怒
https://www.cbsnews.com/news/5g-network-cell-towers-raise-health-concerns-for-some-residents/

こちらは、科学者による警告文書です。以下の中で私が一番大事だと思ったのは、5Gの技術というのは、短距離でしか有効ではなく、硬いものがあると電波がうまく行きわたらないため、広範囲をカバーすることができず、都市部では10軒に1軒くらいの割合でアンテナの設置が必要となり、結果的に

強制的に強力な電磁波を浴びせられる

という点です。電磁波は見えませんし、一度、流れてしまうと「ノー」ということができません。

科学者が5Gの潜在的な深刻な健康への悪影響について警告(2017年9月13日)

5Gが強力電磁波を強要

https://ehtrust.org/wp-content/uploads/Scientist-5G-appeal-2017.pdf

アメリカのメディアはアメリカに都合の悪いことは出さないことが多いので、私はイギリスの「デイリーメール」紙などの新聞をよく読むようにしています。以下の記事によると、

5Gワイヤレスの展開が「人体実験である」と専門家が警告

している、という内容です。

英デイリーメール紙(2018年5月29日)
「携帯会社がアメリカで80万の通信アンテナを建設、5Gワイヤレスサービスの展開は、巨大な健康についての人体実験である、と公衆衛生の専門家が警告」

5G記事デイリーメール
http://www.dailymail.co.uk/health/article-5784487/The-roll-5G-wireless-service-massive-health-experiment-public-health-expert-warns-a.html

最後に、以下の記事はアメリカの健康関連のウェブサイトの記事です。

ALTHEALTH WORKS(2018年2月12日)
「カリフォルニア州がガンのリスクと関連づけられている新しい5万の5G通信アンテナと戦っている、これらの州での条例では、このアンテナをあなたの庭に立てることが許可されている」

5G健康リスク記事

https://althealthworks.com/15057/california-is-fighting-50000-new-5g-cell-towers-due-to-cancer-risk-bills-in-these-states-will-permit-their-installation-in-your-backyardyelena/

アメリカでこんなに健康への懸念が高まっている技術であり、同時に乗り物などの遠隔操作ができ、軍事利用も簡単にできるIT分野の技術です。この技術が日本に敵対する勢力に渡ってしまえば、事故や火災などのテロを起こされたり、日本の自衛隊の戦闘機を落とすことなど、簡単にやられてしまいます。そのリスクを含んだ5Gを、日本が中国と一緒に共同で開発することは、

必ず安全保障上の問題を引き起こします

DIGIMANEWS「5Gをめぐる米中の主導権争い、中国の手に入れば世界を監視下に」
https://www.digima-news.com/20180712_36880

日経xテック「5Gの新たな脅威は中国、CIA元幹部が語る」
https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00134/060700054/

しかも、この計画を担当して中国と交渉しているのは、野田聖子総務大臣です。

ガクトコインと野田


事実 その1)迷惑メールの大量送付という一種のサイバー攻撃で有罪となった夫のいる人物です。

事実 その2)サイバー(仮想)通貨に関する情報漏えいが疑われている人物です。

事実 その3)「中国のお役に立つ」と発言した人物です

事実 その4)南シナ海のシーレーンの問題は日本と直接関係ないと発言した人物です。

日本の領海や領空侵犯を繰り返している国と、なぜ日本が5GというIT通信技術(=米では軍事技術と同意で同じ企業が開発を担当している)を共同で開発しなければならないのでしょうか。

アメリカの大手IT通信技術関連企業は、軍事産業も兼ねている

グーグルがアメリカ国防省の110億ドルのEHR開発のパートナーに決定
http://hitconsultant.net/2015/01/15/google-named-partner-in-11b-dod-ehr-contract-bid/

 アマゾン、CIAから6億ドルの委託を受注
http://www.zerohedge.com/news/2016-12-20/cia-washington-post-and-russia-what-youre-not-being-told
米軍から受注する企業 L3 Communications
https://www.businessinsider.com/the-top-9-biggest-defense-contractors-in-america-2016-5#7-l-3-communications-7


しかも、サイバー分野において、犯罪歴を持つ配偶者と犯罪の可能性のあるサイバー通貨に関する情報漏えいの疑惑があるという、サイバー犯罪に関与している可能性がある政治家がサイバー技術の担当者というのは、一体どういうことでしょうか。

仮に、銀行員で横領で有罪となった配偶者がいる大臣が財務省にいて、同時にインサイダー取引や財務情報の漏洩疑惑を疑われていたら、その人物はそのまま大臣を続けることができるでしょうか。マスコミは、野田聖子だけには甘すぎます。(閣僚給与を返納というより、即刻、辞任すべきなのに)

5Gの問題は日本の安全保障の問題です

官邸へ懸念を伝えよう

私自身も、先日、官邸にメールをしました。ぜひ、一人でも多くの方がこの件について、声をあげてくださるようお願いします。

官邸へのメールの宛先
https://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken_ssl.html

防衛省へのメールの宛先
https://www.e-gov.go.jp/policy/servlet/Propose

内閣情報調査室へのメール
https://www.kantei.go.jp/jp/forms/jyouhoutyousa_ssl.html



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